施工状況

　竹中工務店は、コンクリート解体ガラから再生した微粉を炭酸化したＣＯ2固定微粉（ＣＣＵ材料）を活用した地盤改良技術「ＣＵＣＯ－ＣＯ2固定地盤改良」を建物の基礎に初めて適用した。福岡県古賀市で建設が進む物流施設「古賀ロジスティックスセンター」の、防火水槽を支える柱状の地盤改良体約８０m3のうち、約２０m3に採用。１m3当たり１６㎞の炭素を固定し、ＣＯ2排出量は一般的な地盤改良工法に比べて１５％削減した。強度も１.２倍ほどになったという。
　同社は、鹿島、デンカと共に新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション基金事業「ＣＯ2を用いたコンクリート等製造技術開発」プロジェクトを実施するコンソーシアム「ＣＵＣＯ」の幹事会社を務める。コンクリートの製造過程のＣＯ2排出量が実質ゼロ以下となるカーボンネガティブコンクリートの開発を進めている。
　地盤の強度を上げる地盤改良技術について、国内ではセメントを使った工法が主流となる。コンクリート系用途全体で使われる量の約２０％に当たる年間８００万ｔ程度のセメントが使われている。地盤改良構築時のセメントに由来するＣＯ2排出量は、１m3当たり１００－１５０㎞なため、カーボンネガティブコンクリート化が求められる。
　ＣＵＣＯが開発するカーボンネガティブコンクリートは、ＣＯ2を削減・固定・吸収する技術を組み合わせたもの。そのうちＣＵＣＯ－ＣＯ2固定地盤改良は、ＣＯ2を固定する技術だ。コンクリート解体ガラや地盤改良解体材に含まれるカルシウム分とＣＯ2を反応させて固定し、その生成物を地盤改良材用の微粉として再利用することで、材料中にＣＯ2を長期的に貯蔵できる。
　今後、微粉の製造とそれに伴うＣＯ2の調達、微粉の運搬などについてさらに改良し、同技術に関連する長期的なデータを集める。今回、より地中深くまで微粉を入れることができるようになったため、２０３０年には液状化抑止などに使う地盤改良に適用を拡大し、土木、建築それぞれで活用したい考えだ。