高砂熱学工業、YKKAP、阪和興業の3社は、高砂熱学の「T-Baseプロジェクト」で、機械設備のユニット製作に再生材率100%のアルミニウム材を活用する取り組みを本格化させる。同材をアルミフレーム工法に導入することで、CO2排出量を従来工法よりも10.8%削減できる。機械設備のユニット制作に再生材率100%のアルミ材を活用するのは、空調・電気・衛生設備などの建築設備分野で初の事例という。
3社の取り組みは、素材の製造・供給、流通、施工の各領域で持つ強みを生かして、機械設備のユニットの施工段階における環境負荷低減を推進するもの。
建築設備施工は、現場ごとに仕様や設計が異なる「一品施工」が主流だ。そのため、再生材など環境配慮型材料を計画的かつ安定的に活用することが難しい。そこで、T-Baseでは「オフサイト」での生産にシフトし、施工工程を標準化・ユニット化することなどで、同一仕様・同一材料による計画的な調達、納品を実現しようとしている。
再生材率100%のアルミ材をユニットに採用することで、再生アルミ材の安定調達と効率的な活用につなげ、施工品質や生産性向上と、施工過程で発生するCO2排出量の削減を同時に実現した。
CO2排出削減量は、建物完成前に発生するCO2排出量である「アップフロントカーボン」を対象に算定。国際保証業務基準(ISAE3000/ISAE3410)に準拠した独立第三者による限定的保証を2026年4月1日付で取得した。削減分の10.8%は、隠蔽(いんぺい)型ファンコイルユニットの代表的な仕様を対象にした算出値となる。
今回の各社の役割として、高砂熱学は施工を通してCO2排出量削減という環境価値を顧客に届ける。YKKAPは再生アルミニウム100%材「Re・AL」を供給する。阪和興業は建築設備分野向けに再生アルミニウムの調達・加工・供給スキームを構築する。
