建設労務安全研究会の細谷浩昭理事長と稲直人、小澤重雄両副理事長は９日、東京・八丁堀の東京建設会館で記者会見を開き、今後の活動方針などを語った。細谷理事長は「ヒューマンエラーは結果であり、原因ではない。本当の原因は、情報共有やコミュニケーションの不足だ。言ったつもり、伝えたつもり、聞いたつもりによる認識違いなどが労働災害を引き起こす。ちゃんと伝わったか、理解できているかを確かめる『確認会話』を取り入れ、確実に情報が共有される現場をつくり上げる必要がある」と指摘した。　一方、人間の行動特性やコミュニケーションだけでは防ぎきれない労災が存在するのも事実。細谷理事長は「設備そのものの安全性を高める『本質安全化』の考え方も重要だ。万が一、人が誤った操作や判断をしても重大な災害へつながらないように、設備やシステムの設計段階から危険を除去・低減する。物理的に危険箇所に近づけない構造の工夫もある。人はミスをするものという前提に立ち、設備面からも安全を確保することで、より強固な災害防止策となる」と話した。
　建設の安全に長年携わってきた経験から、「安全は水や空気のように自然には存在しない。『もの』ではなく、たまたまある時点での『状態』に過ぎず、そのレベルは絶えず変化していく。過去の苦い教訓から先輩たちが築き上げてきた安全レベルも、その後のわれわれが何もせずに放っておくと、どんどん劣化していく。なぜなら、設備は壊れ、体は楽を覚え、意識はマンネリ化し、記憶は風化していくからだ。安全は絶え間ない努力と訓練によって築かれる」との見解を示した。
　また、「社会が求める安全レベルは、ほぼ間違いなく上がる方向にのみ変化し、一度上がったら下がらない。労研としても、会員企業への情報提供などを通じて、各社の安全水準を上げていきたい」と語った。
　このほか、外国人技能労働者の増加が顕著になっていることに言及し、「まず日本語のレベルをどう高めるかが大きな課題だ」と指摘した。稲副理事長は「雇用主が、外国人材を大切な戦力として認識し、しっかりと育てるという意識を持つべきだ。他人任せ、ゼネコン任せ、国任せではいけない」と述べた。
　新たに就任した小澤副理事長は「業界全体のレベルアップに貢献したい。不安全行動があっても最低限、命を助けられる施設の整備は元請けの役割だと思う。ヒューマンエラーを起こす原因を深掘りし、その一つひとつをつぶしていくことも大事だ」と強調。また、「『安全人間』をたくさん育てて、それが文化として根付けば、おのずと労働災害も減ってくるだろう」との認識も示した。
　今年も酷暑が続く中、細谷理事長は「とにかく重症化させないことが重要」と早急な医療機関への搬送を呼び掛けた。稲副理事長は「熱中症は死に至ることもある。その怖さをしっかりと伝える必要がある」としたほか、さまざまな熱中症対策の実施には相当のコストが掛かる点について、特に民間工事を念頭に、発注者から理解を得る必要があるとした。