エネルギー・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は、「次世代型地熱発電技術」の実現可能性調査を実施する事業者の第４回公募を実施した結果、三井不動産、大成建設、三菱商事をそれぞれ採択事業者とする３案件を選定した。
　第４回公募の契約期間は９月３０日まで。
　ＪＯＧＭＥＣでは、２０５０年カーボンニュートラルに向けた取り組みの一環で、地熱発電技術研究開発事業として、国内の開発可能な地熱資源量の増加に寄与する「次世代型地熱」の技術開発を支援している。予算上限は１件当たり２億円（税込み）。
　次世代型地熱発電技術は、マグマ上部の高温高圧流体から蒸気を生産する「超臨界地熱」、亀裂のない高温の地熱層に坑井掘削して流体を循環させる「クローズドループ」、地熱層貯留層を人工造成して水を圧入・蒸気を生産する「ＥＧＳ」の３種類が見込まれている。
　公募では、次世代型地熱発電技術の実現可能性調査を実施する事業者を選定し、技術の実証やコスト削減などの初期リスクの低減策、期待される展望を整理し、民間企業の投資を呼び込む体制構築を目指している。
　第１回公募では、エンジニアリング協会、電力中央研究所・石油資源開発技術本部技術研究所・地熱技術開発・鹿島、ＧｅｏＤｒｅａｍｓ・Ｇ－Ｐｕｌｓｅ、秋田大学、中部電力・鹿島、三井エネルギー資源開発の６グループ、第２回公募は不調、第３回公募は東洋エンジニアリングが採択された。