ＤＲＭ－ＰＦの利用イメージ

　日本デジタル道路地図（ＤＲＭ）協会（増田博行理事長）は、「ＤＲＭ－ＰＦ（ＤＲＭプラットフォーム）」の提供を始めた。道路の形状や位置、属性を収録した「全国デジタル道路地図（ＤＲＭ－ＤＢ）」をクラウド上で管理し、ウェブＡＰＩ（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を通じて道路線形や各種属性データを取得できる。データの入手・管理・分析が円滑になり、ＡＰＩ連携を活用した道路関連システムの開発を低コストかつ効率的に進められる。今回、道路管理者以外も利用可能になり、さまざまな利用者のニーズに合わせてデータを作成・活用できる。
　ＤＲＭ－ＰＦは、道路管理者向けの試行運用を通じて国土交通省が推進する道路システムである「ｘＲＯＡＤ（クロスロード）」を支える基盤として使われている。全国の道路ネットワークデータを手軽に使える形でインターネット経由で提供する。
　アプリケーションの開発にＡＰＩ連携することで、自社開発のコスト低減や外部システムとのスムーズな連携が可能になる。ウェブ環境でデータベースに簡単にアクセスできるほか、面倒なデータのセットアップは不要。必要なデータは簡単なプログラミングで取得でき、過去データとの比較分析に活用しやすい。
　ベースとなるＤＲＭ－ＤＢのデータは年に４回、自動更新される。
　また、ＤＲＭ－ＰＦビュアーでは、道路管理者情報や道路交通センサス情報を可視化する。交通計画・維持管理業務の効率化、省力化に役立つ。不動産、都市開発などの沿道利用部門での活用も期待され、デベロッパーや不動産業者、地域住民は、道路ネットワークや前面道路などの情報を有効利用できる。