免制振ハイブリッド構造により工期短縮（提供：ＮＴＴファシリティーズ）

「Ｈｙｐｅｒ　Ｒｅａｄｙ　Ｍｏｄｕｌｅ」標準モデルイメージ（提供：ＮＴＴファシリティーズ）

　ＮＴＴファシリティーズは、データセンター（ＤＣ）の整備期間を大幅に短縮する新たな建築手法の検討に着手した。建物・設備をモジュール化し、工場で生産した部材を現場で組み立てて構築する新たなＤＣモデル「Ｈｙｐｅｒ　Ｒｅａｄｙ　Ｍｏｄｕｌｅ」により、設計から建設に至るプロセスを標準化する。ハイパースケーラー向けの大規模ＤＣで申請・設計期間と建設工期を各１年まで短縮し、プロジェクトの全体期間を約２年まで短縮できると見込む。
　国内のＤＣ建設事業では、設計開始から竣工まで３、４年を要するケースが多い。地震リスクに対応した諸手続き、自治体条例などへの対応や建設業界の担い手不足のほか、ＩＴサーバーの飛躍的な性能向上による仕様変更や再検討の発生などが長期化の要因となっている。
　ＮＴＴファシリティーズはこうした課題を踏まえて日鉄エンジニアリングと基本合意書を結び、システム建築工法によるモジュール型ＤＣの標準化、短工期実現に向けた検討を始めた。
　新モデルでは、建物を構成する基礎、擁壁、鉄骨、外壁、屋根の五つの主要部材をモジュール化し、あらかじめ工場生産することで工期短縮を図る。
　加えて主要な空調・電気設備機器を屋外に配置して建物を１、２階程度に低層化・軽量化し、建物部分での高耐震構造、主要設備の制震化、データホール床部分を免震化する免制震ハイブリッド構造を採用する。免震建物相当のＢＣＰ（事業継続計画）性能を維持しながら建物全体を免震構造としない構成によって、構造評定や免震・基礎工事などの期間を短縮・省略する。
　設備耐震用のサブフレームや空調用配管などもユニット化することで、数十－数百メガワット級の大規模ＤＣの申請・設計から施工までの期間を、従来比で最大約５０％削減する。
　一連の開発は、カーボンニュートラルに貢献する次世代型ＤＣプロジェクトの第３弾として取り組む。今後はＤＣ事業者などとの連携を進め、２０２８年度中の実現を目指す。