建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
  1. TOP
  2. 企業
  3. 大林組/低炭素コンクリ「クリーンクリート」/海外初の供給体制確立
企業

大林組/低炭素コンクリ「クリーンクリート」/海外初の供給体制確立

掲載日 | 2026/07/16 | 3面

Facebookでシェアする
文字サイズ

クリーンクリートの打設

生コンクリート工場からの運搬

 大林組は、同社開発の低炭素型コンクリート「クリーンクリート」のインドネシア国内の供給体制を確立し、試験施工に成功した。クリーンクリートの海外展開は初めて。セメント混合割合を抑えつつ、現地の環境や施工条件に合わせた配合を確立した。
 建設分野では、カーボンニュートラルの実現に向けて、施工段階を含めたCO2排出量削減の取り組みが求められている。特に、主要資材のコンクリートの低炭素化は重要課題だ。
 そこで同社は、セメントの大部分を高炉スラグ微粉末などの産業副産物に置き換えることで、CO2排出量を大幅に削減できるコンクリート「クリーンクリート」を開発し、日本国内の活用と海外適用を検討してきた。
 ただ、海外では、使用材料の性能や品質規格、気候条件などが日本と異なるため、国内で確立した材料配合や品質管理手法をそのまま適用することは難しい。
 今回、インドネシアでは、現地で調達可能な材料や製造・施工条件に適合させながら、強度発現や施工性、経済性を確保しつつ、低炭素化との両立に取り組んだ。
 具体的には、インドネシアの生コンクリート製造大手「Pionirbeton Industri(PBI)」と連携し、クリーンクリート適用に向けた各種試験を実施した。
 その結果、現地で調達可能な材料を利用して日本国内と同様にセメント混合割合を30%未満に抑えつつ、施工条件に適合した配合を確立した。従来のコンクリートと比較してCO2排出量を60%以上削減できるクリーンクリートの現地製造を実現した。
 試験施工では、データセンター建設工事において、仮設建物の基礎にクリーンクリートを適用した。PBIの生コンクリート工場で製造したクリーンクリートを現場まで運搬し、コンクリートポンプ車で打設した結果、仕上がり面にもひび割れなどの不具合は見られず、良好な品質で施工できることを確認した。
 同社は、今回の取り組みを通じて得られた知見を基に、現地条件に適合した配合と施工条件の最適化を進め、同国の建設工事での適用拡大を目指す。

関連記事

  • 日本建築協会青年技術者表彰/最多の46人に栄誉

    掲載日 | 2026/06/25

    団体
  • 大林組/シンガポール政府機関と覚書/ロボティクス分野で協力

    掲載日 | 2026/07/15

    企業
  • NEDOの水素実証2件に参画/大林組・高圧水素配送網構築など調査

    掲載日 | 2026/08/07

    企業
  • 日建連表彰2026受賞案件

    掲載日 | 2026/07/31

    団体

記事フリーワード検索

紙面ビューワ

本日の紙面

2026/09/08
key
建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ

8/4 更新!

公式SNS

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • 月刊「建設工事の動き」
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

アクセスランキング

  • 相鉄いずみ野線延伸ルート検討に着手/神奈川県

    掲載日|2026-09-02
  • 横浜・花通信・緑の景観広がる/開幕半年前 整備状況を公開

    掲載日|2026-09-03
  • 9月8日まで参加受付/北街区・南街区先行整備エリア施工/一番…

    掲載日|2026-09-01
  • 港区の住友芝公園ビル全体竣工/面積倍増し資産価値向上/駅直結…

    掲載日|2026-09-02
  • フィーチャーインタビュー2026・日立建機 先崎正文社長

    掲載日|2026-08-28
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.