担い手確保に迫る変化の波／「今の建設業」みせることが不可欠／ＤＸ化で理解得やすい環境に

　高卒採用の現場で劇的な変化が起きている。全国高校の約６割で導入され、就職、進路指導におけるインフラとなりつつある支援システム「Ｈａｎｄｙ進路指導室」が、そのエンジンとなっている。事業を展開するハンディ（東京都港区、太田靖宏ＣＥＯ）の前澤隆一郎ＣＯＯは、「建設業界は他業種に比べ１.５倍の採用努力が必要だが、データに基づいた戦略で勝機は見いだせる」と断言する。ここ数年でアナログな「紙」の求人票から、デジタルによる「データ活用」へと変化した、高卒採用の最前線に迫った。

ミスマッチを解消

　現在、就職希望者のいる高校は全国で約３０００校。そのうち約９割に当たる約２７００校が導入しているのが、求人情報のデジタル管理システム「Ｈａｎｄｙ進路指導室」だ。
　同社がサービスの提供を開始した２０２１年ごろの高校の進路指導室は、数千枚に及ぶ紙の求人票であふれかえっていた。担当教員は放課後にこれらを１枚ずつ手入力でデータ化し、生徒は学校でしか情報を閲覧できないという、極めて非効率な環境にあった。前澤氏は「教員の過重労働を解消し、生徒がスマートフォンで自由に仕事を探せる環境をつくることが、この事業の原点」と語る。
　このＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）化により、本来持ち出しのできなかった求人票を、生徒は自宅で親と一緒に検索することが可能になった。ＢｔｏＢ企業が多い建設業は、そもそも子どもからの認知度が低い。一方、社会経験豊富な親がフォローすることで理解を得やすい環境が整った。

「Ｈａｎｄｙ進路指導室」のイメージ

建設業の“勝機”

　ただ、課題も残る。ハンディが蓄積する膨大なデータは、建設業界の若手入職者確保が喫緊の課題となる中、業界の厳しい現実を浮き彫りにしている。同社の２６年卒データの分析によると、事務職が「１３回閲覧されると１回お気に入り登録（ブックマーク）される」のに対し、建設業はその１.５倍の閲覧数が必要だという。
　「建設業は全業種の中で最も初任給が高く、都内なら２５万円、中には４０万円近い求人もある。しかし、生徒の人気は依然として『屋内の事務・接客』に集中している」と前澤氏は指摘する。
　背景にあるのは、教員や生徒・保護者が抱く建設業へのイメージだ。いまだに多くが業界に対して３Ｋ（きつい、汚い、危険）という旧態依然としたバイアスがある。
　ＩＣＴ施工やクレーンの遠隔操作など、劇的に進化している現場の“リアル”が正しく伝わっていないのではないか。前澤氏は「動画や写真を活用し、視覚的に変わりつつある『今の建設業』を見せることが不可欠」と提言する。

１２職種別の平均給与。基本給に定額的に支払われる手当と固定残業代を加えて月給換算。「建設・建築・土木」が３年連続で最高額となった（ハンディ社調べ）

前例踏襲から脱却

　これまでの建設業の採用は、企業が地元の高校へ足しげく通う前例踏襲の“足で稼ぐ”手法が中心だった。
　しかし、Ｈａｎｄｙの導入により、企業は「自社の求人票がどの高校で、何回見られているか」を具体的な数字で把握できるようになった。
　「どの高校に注力すべきか、データというエビデンスに基づいた採用活動が可能になった。これは従来の『ブラックボックス』だった高卒採用における革命だ」と前澤氏は強調する。
　また、生徒の検索行動を分析すると、「新着順」に次いで「地図検索」が多用されている事実も見過ごせない。多くの高校生にとって、最大の関心事は「自宅から通えるか」だ。建設現場は移動が伴うが、「朝どこに集合するのか」「直行直帰は可能か」といった見せ方を工夫するだけで、生徒の反応は劇的に変わる可能性を秘めているという。

「金の卵」射止める

　高卒採用市場はいまや完全な「売り手市場」であり、高校生は「金の卵」以上の存在となっている。前澤氏は建設関連企業に向けて次のようにエールを送った。
　「建設業界には活気があり、若者がスキルを身に付け、高年収を目指せる魅力がある。単にホームページを直して満足するのではなく、データを活用して、彼らが求める形で情報を届けてほしい。時代に合わせて自らを変えられる企業こそが、次世代の担い手を確保できるはずだ」

ハンディＣＯＯの前澤隆一郎氏