建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
    ホーム > WEB刊 > 公式ブログ > 【最前線オンラインツアー】現場などをライブ映像で公開 大林組
公式ブログ

【最前線オンラインツアー】現場などをライブ映像で公開 大林組

最終更新 | 2021/10/22 13:03

Facebookでシェアする
文字サイズ

11月1日から一般にも公開(写真は工事中のエスコンフィールドHOKKAIDO)


 大林組は、いま話題の現場と施設を巡る「つくるを拓く最前線オンラインツアー」としてOBAYASHI LIVE SHOWCASE 2021を開いている。リアルタイムで工事を進める現場や施設にカメラが潜入し、最新の技術や取り組みをライブ映像で公開する。

 蓮輪社長は冒頭、「『MAKE BEYONDつくるを拓く』というスローガンの下、大林組が具体的にどのように変わろうとしているのか、まさにいま進めている歩みを見てもらいたいとの思いからイベントを開いた。オンラインの特性を生かし、距離を超えてバラエティーに富んだ各地の現場を巡り、『つくるを拓く』に通じる取り組みを実感してもらえれば」とあいさつした。

 建設革命の巨大実証フィールドとして、川上ダムの現場ではタワークレーンの自動運転やデジタルツインといったCIMの実証実験をしている。実証された技術については全国へ展開していく。

 国内初の開閉式屋根付き天然芝球場の工事をしているエスコンフィールドHOKKAIDOにも潜入。BIMを使った工事や工期を短縮するためのスライド工法を解説した。

 ニュージーランドのタウポで行っているグリーンエネルギーから水素を生成するグリーン水素プロジェクトの取り組みや、木造建築の新たな可能性を広げる日本初の高層純木造耐火建築物OYプロジェクトも紹介した。
 イベントは、11月1日から12月24日まで一般公開される。


【公式ブログ】ほかの記事はこちらから


建設通信新聞電子版購読をご希望の方はこちら

  • #DX
  • #建設DX
  • #現場公開
公式ブログ 建設通信新聞購読お申し込み

関連記事

  • 【“Stay Home”から学ぶ】これから求められる家づくり 有識者の講演をYK…

    最終更新 | 2020-06-01 15:04

  • 【参加無料】日刊建設通信新聞社主催Web講演「BIM/CIM LIVE」参加者受…

    最終更新 | 2020-07-22 10:46

  • 【BIM/CIM LIVE 第17回①】国土交通省 自動施工の安全ルールを現場試…

    最終更新 | 2024-10-03 14:15

  • 【日本建築協会】満35歳以下の若手技術者39人を表彰 昨年該当なしの論文大賞も初…

    最終更新 | 2019-06-25 15:30

  • 【BIM/CIM LIVE 第17回②】TIS データ流通が新3Kに貢献/組み合…

    最終更新 | 2024-10-03 14:15

記事フリーワード検索

紙面ビューワ

本日の紙面

2026/06/16
key
建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ

6/9 更新!

公式SNS

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • 月刊「建設工事の動き」
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

アクセスランキング

  • 【潮来IC周辺にアリーナ】事業者公募は30年度/茨城・潮来市

    掲載日|2026/06/10
  • 【日テレの番町再開発】高さ約76mに低減/8月中旬から地下撤…

    掲載日|2026/06/09
  • 【新庁舎】さいたま市、ECI方式で701億円の債務負担

    掲載日|2026/06/05
  • 【大阪市】中浜西の設計着手/下水処理場再構築事業津守は計画検…

    掲載日|2026/06/10
  • 新たな仲間、業界で歓迎/鹿島関東支店関東鹿栄会

    掲載日|2026/06/05
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.