石川県建設業協会建設青年委員会の明翫圭祐委員長（明翫組社長）と吉光成寛（吉光組代表取締役副社長）、寺田道生（石川建設工業専務取締役）、鶴山雄一（加賀建設社長）の３副委員長は１日、公式ユーチューブチャンネル「デミー博士の土木ＴＶ」のライブ配信に出演し、「令和６年能登半島地震」の被災地支援の現状を語った。複数社によるリレー方式で道路啓開を進めているため、「正確かつ迅速に作業を続けていくには、情報共有体制の確立が最も重要」と口をそろえ、ＳＮＳ（交流サイト）やクラウドサーバーといった「ＩＣＴツールの活用が効果的」との考えを示した。
　石川建協では、行政機関との災害協定に基づいて県道、市・町道の道路啓開を実施している。
　４社とも発災直後から対応に当たったが、加賀地方に拠点を置くことから、平時の約３倍の８－９時間を掛けて輪島市や珠洲市などの現場に入ったという。
　作業期間は１班当たり３日（昼夜間作業）を原則とし、後続班に引き継ぐ態勢を組んだが、「電話だけだと伝言ゲームのようになって伝わりづらい。ＬＩＮＥを活用すれば、工事進捗だけでなく、現場の写真や位置情報もグループ（関係者）全体で共有でき、引き継ぎが円滑にいく」（明翫委員長）ことを痛感した。
　加えて、クラウドサーバーに必要な情報をアップロードし、行政機関や協会本部とも共有した。
　吉光副委員長は、同社が所属する小松能美建設業協会の会員が「２巡目の啓開作業に入っている」とし、「現在は入浴できなくても我慢できるであろう、１班３泊４日になっている。ただ、１巡目の経験を踏まえ、トイレカーを配備するとともに、２ｔトラックの荷台を改造して、足を伸ばして寝られるスペースを確保している」と紹介した。
　班（企業）ごとに建設機械を持ち込むと運搬などに手間が掛かるため、「１社が代表して建機をリースし、それを現場に常置して使っている」と加えた。
　寺田副委員長は、「災害の現場は余震などによる二次災害の危険性がつきまとい、（通常の現場に比べて）心身ともに負担が掛かる」と説明。過酷な環境下でも作業員の息抜きは、休憩中のスマートフォンや暖かい食べ物などに限られており、明翫委員長は「被災した方、避難されている方に思いを馳せ、気持ちを奮い立たせている」と地域建設業の使命感の強さを改めて強調した。
　鶴山副委員長は、複数の漁港で海底が隆起したことに触れ、「漁業関係者は港を自分の家のように大切にしている。なりわいが復活しないと生活が成り立たない以上、個人的には何とかしたいと思っているが、（被害が甚大で）全ての港を復興できるかは分からない」との思いを明かした。
　また、吉光副委員長は「今回の震災を通じて、膨大な量の砕石が必要なことが分かった。東京で（同規模の）地震が起こった際に、埼玉県や栃木県などから砕石を運び入れることが可能なのだろうか」と疑問を呈した。
　最後に、「われわれが道を啓くことで緊急車両が通れるようになる。土木はかっこよくて大切な仕事」（寺田副委員長）、「人の役に立つことがやりがいだと思っている。土木は必ず人の役に立つ」（鶴山副委員長）などのメッセージを送った上で、明翫委員長が「被災した方々が少しでも前向きになれるように、われわれのできることを実直に進めていく」と締めくくった。
【2024年2月５日付紙面掲載】