設備工事業が、旺盛な建設需要を背景とした事業拡大や、高齢化に伴う人材不足の解消などを目的に、採用者数を大きく伸ばしている。日刊建設通信新聞社が設備工事業２９社に対して実施した人材採用調査によると、２０２６年４月入社予定の新卒者総数は３７７２人で、前年実績に比べて１２.５％増えた。人数が３０００人超、伸び率が２桁になるのは、共に２年連続。８割が前年実績を上回る新卒者数を確保した。２７年４月入社予定の採用計画数を明らかにした２３社のうち、５割が採用者数をさらに拡大する意向で、積極採用の動きが続きそうだ。
　２６年４月入社予定の新卒者数は、８２.８％の２４社が増えた。伸び率は、４割台が２社（ダイダン、大成温調）、３割台が４社（日本電設工業、東光電気工事、エクシオグループ、東洋熱工業）、２割台が５社（トーエネック、中電工、ユアテック、東芝プラントシステム、日比谷総合設備）、１割台が５社（関電工、ジョンソンコントロールズ、新菱冷熱工業、三機工業、朝日工業社）となっている。
　技術系社員を見ると、総数は１３.２％増の３１３０人で、伸び率が新卒者総数を上回った。このうち、外国人は２２.７％増の９２人、女性は４２.３％増の３２３人で共に大幅増となった。技術系社員を１００人超採用する企業数は１２社で、５社増えた。
　新卒者総数を主力事業別で分けると、電気・情報通信系１７社は１２.４％増の２８４２人、空調系１２社は１２.６％増の９３０人で、伸び率は同水準だった。
　各社は、学校訪問、インターンシップの実施、ナビサイトや学校が主催するイベントへの参加などを通じた、学生との接触機会拡大や学校・教授との関係性構築に力を入れている。コマーシャル（ＣＭ）展開による知名度向上、職場の雰囲気や業務内容の理解醸成を目的としたＳＮＳ（交流サイト）でのショート動画配信、選考段階で配属先を選択できる制度の導入などに取り組んでいる企業もある。
　文系学生の技術職採用にも積極的で、９６.６％の２８社が実施している。１１社がその採用計画数を２６年４月入社予定で増やした。
　人手不足を感じている分野、採用を強化したい分野は、共に本業の「設備」が最も多かった。「中期経営計画における重点分野の増強」（関電工）、「旺盛な施工需要に対して施工管理人財が不足している」（高砂熱学工業）など、事業拡大に向けて技術系社員を確保しようとする企業が多い。他方で、社員の高齢化や、時間外労働規制に伴う働き方改革の推進を理由に挙げる企業もいた。
　初任給、基本給、賞与などの賃金引き上げを２５年度に実施したのは９３.１％の２７社だった。うち８社は２６年度にも実施するとしている。
　前年同月入社予定の採用者数を上回る採用計画数を２７年４月入社予定で設定しているのは、日本コムシス、東芝プラントシステム、住友電設、エクシオグループ、北陸電気工事、ジョンソンコントロールズ、富士電機Ｅ＆Ｃ、大気社、三機工業、三建設備工業、日比谷総合設備の１１社。エクシオグループは新卒総数で９割増、技術系で２.１倍とし、採用をより積極化する方針だ。