建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
  1. TOP
  2. 企業
  3. 清水建設/9月からプラント実証/粘性土PFAS浄化技術を確立
企業

清水建設/9月からプラント実証/粘性土PFAS浄化技術を確立

掲載日 | 2026/06/24 | 3面

Facebookでシェアする
文字サイズ

泡浮上分離装置

 清水建設は、これまで土壌洗浄による処理が困難とされてきた粘性土主体の有機フッ素化合物(PFAS)汚染土壌の浄化技術を確立した。室内試験では、土壌中のPFAS含有量の98%以上を除去するとともに、浄化土として95%以上を回収することに成功した。今後は米国テキサス州に小規模プラントを設置し、9月からプラントスケールでの技術実証に取り組む。
 PFASは、水や油をはじく撥水性・撥油性や耐熱性、耐腐食性に優れることから、 防水服や食品包装材、化粧品、泡消火剤など幅広い製品に使用されてきた。 一方で自然界ではほとんど分解されず、 環境中への残留性や生態系への影響が懸念されている。このため近年は世界的に製造・使用規制が強化されている。
 同社が開発した浄化技術は、泡に吸着するPFASの特性を利用した土壌洗浄技術となる。まず解泥機を使って汚染土壌に水を加えながら攪拌し、粘性土をスラリー(泥水)状にほぐして細かく分散させる。これにより土壌に付着したPFASを効率的に水中へ移行させる。その上で、下部から供給した泡にPFASを吸着・濃縮させて回収する「泡浮上分離」を組み合わせることで、高効率な浄化を実現した。
 土壌洗浄は一般に砂質土主体の汚染土壌を対象とする技術で、粒径63マイクロm未満の粘性土主体のPFAS汚染土壌への適用は難しいとされてきた。このため従来は焼却処理が主流だったが、処理費用が高額になることが課題となっていた。
 同技術により汚染現場での場内処理が可能になれば、粘性土主体のPFAS汚染土壌を低コストで浄化できるほか、土壌搬出や運搬に伴うCO2排出量の削減など環境負荷の低減も期待できる。
 今後はプラントスケールで処理性能を検証するとともに、規制対応が先行する米国市場で実績を積み重ね、日本国内での規制強化も見据えた事業展開につなげていく考えだ。

関連記事

  • 奥村組の水処理技術が採用/PFOS対策事業/環境省

    掲載日 | 2026/07/03

    企業
  • 竹中工務店ら新サービス/PFAS汚染土壌対策/調査から監視まで請負/掘削レスで費…

    掲載日 | 2026/07/28

    企業
  • 日本建築協会青年技術者表彰/最多の46人に栄誉

    掲載日 | 2026/06/25

    団体
  • 功労者賞・奨励特別賞27件を選定/国際貢献部門にカナデビアなど/エンジ協

    掲載日 | 2026/07/24

    団体
  • 清和綜合建物を持分法適用会社に/清水建設

    掲載日 | 2026/07/31

    企業

記事フリーワード検索

紙面ビューワ

本日の紙面

2026/09/18
key
建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ

9/7 更新!

公式SNS

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • 月刊「建設工事の動き」
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

アクセスランキング

  • 世田谷に共住1.8万平米/28年6月末に着工/三菱地所レジと…

    掲載日|2026-09-17
  • そこが聞きたい・JR東日本常務執行役員建設エンジニアリング担…

    掲載日|2026-09-18
  • インタビュー・大阪建設業協会長 浅沼誠氏

    掲載日|2026-09-16
  • 葉山莞児さん逝去/“脱談合”を主導/新生・日建連誕生へつなぐ

    掲載日|2026-09-17
  • 幕張で東京ゲームショウ開幕/建設×ゲーム、広がる接点/鹿島ら…

    掲載日|2026-09-18
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.