「建築・土木」分野の人材確保が一段と難しくなっている。人材サービスとＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）事業を展開するディップは、日刊建設通信新聞社の求めに応じ、自社求人サービス「バイトル」のデータを基に２０２０－２５年の６年間を対象に、１２職種別の応募倍率を指数化した。それによると「建築・土木」は２０年の４１から低迷が続き、２５年に１４まで低下した。
指数は、２０年の募集に対して最も応募の割合が多かった「オフィスワーク」を「１００」として算出。数値が低いほど、求人案件に対する応募が集まりにくい状況を示す。
２０年時点では「軽作業・物流」が９１、「ＩＴ・クリエーティブ／クリエーター」が８９、「サービス」が５６、「フード・飲食」が５４、「営業」が３３、「販売」が３１、「工場・製造」が２６、「美容・理容・サロン」が２２、「教育」が１６、「医療・介護・福祉」が３で、４１の「建築・土木」は１２職種中６番手だった。
しかし、２１年以降は状況が一変した。「建築・土木」の指数は２１年が２３、２２年が１３、２３年が１５、２４年が１７、２５年が１４で推移した。職種別順位は２１、２２年が８番手、２３年が９番手、２４年が１０番手、２５年が９番手となった。
「建築・土木」分野の指数が低迷する背景には主に二つの理由があるという。同社担当者は「２０年はコロナ禍の影響で全体の募集数が減り、『建築・土木』の指数が一時的に高まったが、２１年以降はその反動もあって順位が下がった」と分析する。
もう一つは、「建築・土木」の求人数の増加率が１２職種合計を上回ることが要因となっている。２５年の求人数は２０年比で全体が約２.３倍だったが、「建築・土木」は約３.６倍となっており、人材確保の競争が激化している。
同社担当者は「まずは建設業を知ってもらい、裾野を広げることが重要だ」と話す。バイトルの求人は主に現場従事者の案件が多い。現場の人材不足の深刻さが改めて浮き彫りになった。
