「地下工事の難題に挑戦し続ける」と意気盛んなのは、推進工法の専門会社として数多くの施工実績を誇るアルファシビルエンジニアリング（福岡市）の酒井栄治社長だ。インフラの管渠埋設工事や地下空間構築に欠かせない推進工法だが、近年は円形断面の管路構築だけでなく、道路アンダーパスへの要求拡大を背景に矩形（くけい）断面の需要も高まってきた。掘進機の開発から設計・製作・施工に至るまで一貫体制を貫く同社は、多様化する地下の技術要求に真正面から向き合っている。
　大豊建設JVが国道6号下に4m道路を通す茨城県ひたちなか市の隧道工事現場で使われた国内最大級の泥土加圧式ボックス掘進機は、開発から設計・製作・施工に至るまで同社が手掛けた。施工長さ35mを3カ月ほどで掘り進めたが、大断面ボックス掘進機は開発から数えれば足かけ2年ほどを費やした。到達後に掘進機が解体されたのは3月初旬。「駆動部は既に工場での検証や部品交換などの完全整備後に、別の大型現場への対応に向けて再組み立てを行っている」と酒井社長は明かす。
　掘進機を保有し、施工協力という形で推進工事に参加している同社にとっては「数現場で使い回さなければ減価償却できない」ジレンマがある。管路構築などに使われる円形断面の掘進機はJIS規格に合わせてサイズが決まっているため、汎用性は高い。矩形断面は現場特性に応じて函体のサイズが異なり、掘進機自体も特注になる。「今回のように外殻を取り替え、駆動部だけを使い回す」ケースも少なくない。
　年間30－35現場に携わる同社では常時15ほどの現場を抱える。保有する掘進機は80台に達し、このうち矩形断面は10台ほど。函体内径3000mmを超える大型の矩形掘進機も4台を保有する。掘進の深さにより、函体側壁の幅が異なるなど、別の現場に転用する際の微調整は不可欠。幅が15cmほど違うだけでも新たに作り直す必要があるという。
　「設備投資は腹をくくって決断している」と、酒井社長は力を込める。売上高20億円規模の同社だが、推進機開発の投資は多い年で4億円規模にも達する。融資を受ける際には金融機関に市場予測や需要分析も含め細かく説明している。「施工がうまくいき、発注者の安心を得られることが一番であるが、いまの時代、私にとっては設備投資に対する心意気を評価してもらいたい気持ちが先に立つ。投資の決断をしなければ開発行為は前には進まない。われわれのような中小企業は常に投資判断に命をかけている」
　特殊な工事であるほど、掘進機の転用チャンスは少なくなるが、それでも依頼を断ることはない。「課題の多い工事ほど、時間を忘れて優先的に対応する」と酒井社長は続ける。近年の大都市部では大深度地下使用法の成立により地下駅舎や高速道路地下ランプ部など巨大な地下空間構築のプロジェクトも出てきた。シールドマシンで構築した複数の地下トンネル側面を、円形・矩形の双方でのパイプルーフで拡幅するなど、推進工法の活躍の場は広がりを見せている。また、補助工法として地下トンネルや重要構造物直下を補強するために推進工法が採用されるケースも少なくない。
　円形の推進工法は新設市場の縮小が目立ち始め、さまざまな工法が乱立しているが、近年ニーズが高まる矩形断面の施工では「技術開発に対する姿勢と施工経験では優位に立っている」と自負している。道路のアンダーパス需要はもちろん、都市部では大型再開発ビルなどの建設に合わせ、幹線道路下を通れるようにする連絡通路や地下鉄との連結通路などの計画が相次ぐ。これらは土被り厚が少なく、既存の地下支障物件も多いことで工事の難易度も高い。
　設立して18年。地下掘削に関連する保有特許は50件を超える。酒井社長は「小規模でも大規模でも推進工法の原理は切羽の安定と掘削メカニズムの確保にある。今後ますます手に負えない施工条件、変化に富んだ地盤構成や地下水条件が増加すると考えるが、できる限りの準備や検証を行い、おごることなく現場と真摯に向き合ってことに当たりたい」と設立当初からの方針に揺るぎは見られない。
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