小野組(新潟県胎内市)の小野貴史社長は独自の人材育成論を著書『人を育てる-新・日本型経営のすすめ』として上梓した。
2019年4月に施行された働き方改革関連法に基づく「働き方改革」は、労働環境改善につながるように見えながらも、実は大切な社員を「コスト化」する、日本の企業風土には合わないものであると喝破。日本式経営をベースにした新しい人事評価制度、人材育成システムを提唱している。
1地方企業の6代目社長に就任してまもなくデフレに突入、以来30年間、「経営とは何か」「何のために働くのか」「働くとは何か」といった根本課題に常に向き合いながら模索してきた、地域建設業若手経営者の「人材育成」についての中間報告だ。日本と欧米の労働観の比較にとどまらず、財政や社会資本形成を巡る彼我の違い、さらにはグローバリゼーションの功罪に対する問題意識も垣間見られ、時代の最前線を走る地域建設業論としても読める。
(グッドブックス、税別1500円)