建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
    ホーム > WEB刊 > 公式ブログ > 【建築設備エンジニアの魅力を発信!】PRパンフレットを刷新 日建連
公式ブログ

【建築設備エンジニアの魅力を発信!】PRパンフレットを刷新 日建連

最終更新 | 2022/01/25 11:10

Facebookでシェアする
文字サイズ






 日本建設業連合会建築生産委員会(渡津弘己委員長)の設備部会・設備専門部会は、総合建設業の建築設備エンジニアの魅力、やりがいをPRするためのパンフレット『建築設備エンジニアへの道~建設業で働くということ~』を刷新した。

 会員各社の設備部門では建築以外の電気、情報、機械、環境、化学、農学系学科の人材が不足しており、発注者の多様なニーズに応えるためにも幅広い人材の確保が課題となっている。

 一方、学生や大学の就職担当者には、総合建設業が多様な人材を広く求めていることが十分に認知されていないケースがあることから、両者のマッチングに役立つツールとしてパンフレットを活用する。

 第4版となる今回の改訂は、前版の掲載項目に関するアンケートを実施し、その結果を反映。若手社員による業務紹介やメッセージの掲載、設備技術の紹介ページなどを設け、学生らに業務内容をより理解してもらえる内容へと拡充した。例えば、農学生命科学研究科を卒業し、エンジニアリング業務に携わる若手社員が「(一見して)私の出身学科は建築とかけ離れていますが、プロジェクト対応中には(在学時の)専門性が活かせた場面がしばしばあることは驚きでした」とコメントしている。

 表紙も目を引く見出しを取り入れ、手に取りやすいデザインとした。

 主要な理工系の大学(147校、157カ所)に送付するほか、日建連のホームページ(※詳細はこちらをクリック)
でも公開している。


【公式ブログ】ほかの記事はこちらから


建設通信新聞電子版購読をご希望の方はこちら

  • #エンジニア
  • #建築設備
  • #建設業の魅力
公式ブログ 建設通信新聞購読お申し込み

関連記事

  • 【クローズアップ】"明日をつかむ決断"で3団体合併 日建連発足から10年の歩みを…

    最終更新 | 2021-04-01 14:12

  • 【日建連】PRパンフ『建築設備エンジニアへの道』を改訂! ZEBやBIM活用を追…

    最終更新 | 2018-02-06 16:22

  • 【日建連】現場向け4ヵ国語字幕を表示 情報セキュリティー教育・研修用動画を公開中

    最終更新 | 2020-04-15 11:41

  • 【日建連】『施工BIM手引き2020』作成 ワークフロー明確化などで円滑な施工B…

    最終更新 | 2021-03-25 13:32

  • 【サイバーセキュリティ月間】日建連専門部会が啓発ポスター制作 HPで動画も公開中

    最終更新 | 2021-02-01 11:10

記事フリーワード検索

建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ
紙面ビューワ

本日の紙面

2026/03/16
key

3/11 更新!

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • DIGITAL会員登録
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

公式SNS

アクセスランキング

  • ゼネコン/高水準維持も早期化の負担大/2年で1000人増

    掲載日|2026/03/07
  • 【消防庁舎を移転新築】大阪・池田市/計画短期方針に盛り込む

    掲載日|2026/03/09
  • 【ともに2万㎡、7月着工】江東区塩浜と千石にDC

    掲載日|2026/02/12
  • 【国内最大のウエーブプール】千葉・流山市で29年夏オープン、…

    掲載日|2025/08/22
  • 【霞が関・虎ノ門地区開発】A地区15.1万平米、B地区は26…

    掲載日|2026/03/11
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.