新菱冷熱工業は、施工プロセスの変革によって施工現場、オフサイト、バックオフィスを密接に連携させながら現場業務の全体最適を図る。それをつなぐ基盤データとしてBIMの活用を明確に位置付ける。2022年10月に発足したデジタルトランスフォーメーション推進本部が先導する形で、施工プロセスのデータ連携基盤を構築してきた。
同本部は生産技術、デジタル推進企画、基幹システムの3部体制となり、人員は社員96人にCADオペレーターなどの派遣社員も含め総勢168人に達する。その中でBIMデータ連携の基盤づくりを担うデジタル推進企画部はBIM、施工プロセス、DX開発の3課で構成する。同本部副本部長も務める齋藤佳洋デジタル推進企画部長は「各課が密接に連携しながら施工現場、オフサイト、バックオフィスをつなぐデータ連携環境を整えている」と説明する。
施工プロセスの基盤づくりに並行して、本格導入に踏み切ったオートデスクのBIMソフト『Revit』の定着にも力を注ぐ。焼田克彦代表取締役兼副社長執行役員は「施工プロセス変革の中心ツールに位置付けるRevitを社内に浸透させ、それによって仕事や業務がどう変わったか、その成功体験を着実に積み上げていくことが大切」と考えている。
背景には、同社が常に最適化を追い求めてきた施工CADの歴史がある。1980年代に自社開発の2次元CAD、90年代には3次元CADを開発し、3次元情報を活用した設計施工の高度化を進め、2000年代に入ってからは設備施工業務に特化した「S-CAD」を確立した。まさに自社開発CADが同社の生産性向上を下支えしてきたが、デジタル技術の進歩に合わせて機能を維持していくことが難しくなった。市販ツールに乗り換えることを決め、20年1月から3カ年かけて各部門が複数のツールを比較検証してきた。
3年の検証期間を経て、最終的にRevitの導入を決めたが、受注プロジェクトでは建築工事を請け負うゼネコンがCADを指定するケースも少なくない。社内ではRevitを軸に置くが、プロジェクトによっては他のツールで対応せざるを得ない場面もある。BIM課の酒本晋太郎課長は「さまざまな状況に対応しながらも、いかにRevitを社内に浸透させていくかが、われわれのミッションでもある」と明かす。
3年検証してRevitを導入
Revitを活用するためのファミリやマニュアル整備に並行して、各プロジェクトの蓄積データを別の業務に生かす仕掛けづくりも、オートデスクと連携しながら進めている。その一つがBI(ビジネス・インテリジェンス)ツールの開発だ。プロジェクトの工程計画を可視化し、現場で利活用するだけでなく、将来的には蓄積した情報をデータベース化し、現場運営のツールとしても活用する。今年4月に着工した新本社ビルプロジェクト(東京都新宿区)にも導入を決めた。
オートデスクの建設クラウドプラットフォーム『Autodesk Construction Cloud(ACC)』を基盤に位置付け、BIMモデルと工程計画を統合することで、現場の進捗(しんちょく)状況を視覚的にプロジェクト関係者間で共有していく。「データを積み上げ、現場担当のノウハウ部分を数値化できれば、経験が浅い現場代理人の支援ツールとしても活用できる」と期待している。
施工プロセス変革の重点テーマであるユニット化の取り組みも、対象数を増やすことが生産合理化に直結することから、BIMデータの活用が生命線になっている。
BIツールでステータスの可視化と分析