【新卒採用３年連続増４０００人超え／半数超が予定枠「確保できず」】
　日刊建設通信新聞社が大手・準大手ゼネコン３１社を対象に実施した人材採用調査によると、２０２５年４月の新卒採用数は合計で前年度比１５.８％増の４４９４人、このうち大手５社の合計は１３.０％増の２０３１人だった。全体では３年連続、大手５社は４年連続増となった。新卒採用状況は、「予定どおり確保できた」が１０社、「予定枠の確保に苦労した」は５社。半数超の１６社は「最終的に予定枠を確保できなかった」だった。
　３１社の新卒採用数の合計は、２３年４月が前年度比３.０％増の３６０１人、２４年４月は７.８％増の３８８２人で推移していた。２５年４月は増加傾向がさらに強まり８ポイント増えた。
　２５年４月の新卒を「予定どおり確保できた」としたのは、鹿島と清水建設、大成建設、大林組、竹中工務店、五洋建設、戸田建設、フジタ、奥村組、ナカノフドー建設の１０社だった。
　「インターンシップ実施などにより、入社後のイメージを学生にうまく伝えることができた」（大成建設）や「インターンシップ生の受け入れ人数を増加したことが目標人数の確保につながった」（五洋建設）などと振り返った。
　「最終的に予定枠を確保できなかった」とした企業からは、母集団形成の苦戦や内定辞退者の増加などを理由に挙げる企業が多かった。
　新卒採用数の増加傾向が続く中、２６年４月の新卒採用も微増する可能性がある。計画数を回答した２７社の合計は、２５年４月の予定数と比べて３.５％増の４１５１人だった。中長期の新卒採用計画は「現状維持」が１７社、「増やす予定」は１４社で、「減らす予定」はゼロだった。
　一方、人材の流動化などに対応し、近年急増しているのが中途採用だ。大手５社の２５年４月の採用数の合計は、５年前の２０年４月と比較すると、１２５.２％増の５８１人だった。３１社の合計もほぼ同様の傾向が見られた。
　中長期の中途採用計画は、「減らす予定」が２社、「現状維持」は１６社、「増やす予定」は１３社だった。減らす予定と回答した長谷工コーポレーションは、順調な採用活動や退職率低下に伴い「従前の新卒採用中心の採用に戻していく」とした。
　売り手市場が続く中、各社はあの手この手で採用活動を展開している。インターンシップやＳＮＳ（交流サイト）の活用を強化しているほか、普通科の高校生採用を実施している企業も３社いた。
　東急建設は工業高校や専門学校へのアプローチ強化とともに技術職の学科不問の採用を開始。東洋建設は、技術系職員を採用担当として配置し、学生のフォロー体制を強化している。
　一方、中途採用では、カムバック採用が２８社、リファラル（紹介）採用は２３社が導入しており、それぞれ各１社が実施予定と回答した。
　待遇面の改善も急務となっている。「２５年度の初任給や基本給、賞与など賃金の引き上げに向けた検討状況」を質問した結果、１９社が「実施する」、１２社は「検討している」とし、「実施しない」はゼロだった。多くの企業が初任給を引き上げている。２４年度の賃上げは、３１社中３０社が「実施した」と回答した。
　定年延長を実施する企業も増えてきた。「実施済み」は９社。このうち▽竹中工務店▽長谷工コーポレーション▽奥村組▽鴻池組▽竹中土木▽飛島建設▽青木あすなろ建設－－の７社の定年年齢は６５歳、清水建設と戸田建設の２社は６０－６５歳で選択制を採用していた。「検討中」は１２社いた。
　定年後の再雇用制度は、１社を除き３０社が導入していた。シニア社員も人材の流動化傾向が高まる中、多くの企業は処遇改善などでモチベーション維持を図っていることが分かった。
　人材採用調査は１－２月に実施した。