松尾建設が円滑なBIMデータ活用に向けて、openBIM基準に準拠したプラットフォーム『Catenda Hub』の本格導入に踏み切った。既に建築プロジェクト10件で運用中。生産設計部の奥田博美統括は「プロジェクト関係者それぞれが日頃使う業務ツールで密な情報共有が実現できる使い勝手の良さが、現場の生産性向上につながっている」と強調する。
奥田氏(左)と大野氏
同社はBIMデータ活用を突き詰める中で、Catenda Hubに行き着いた。2012年に導入したBIMソフト『Archicad』が、その出発点となった。当初はプレゼンツールとしての活用にとどまっていたが、17年の生産設計部発足を機にBIMデータ活用の新たなステージへと踏み込んだ。
IFCデータ連携で誰もがつながるopenBIMを提唱する国際組織bSI(ビルディング・スマート・インターナショナル)の日本支部bSJが18年に開催したBIMコンペ「Build Live Japan」では、若手設計担当で構成した同社のチームが2位を獲得したように、社内のBIMスキルは着実に向上してきた。19年には建築設計部の中にBIM設計課を発足し、合わせてBIMのロードマップとして5カ年計画も策定した。
当時のコンペメンバーでもあったBIM設計課の大野智士主任は「当時は3次元による可視化が中心だったが、この5年間でBIMデータ活用への流れは大きく進展した」と振り返る。設計から施工までのフルBIMプロジェクトは年数件のペースで取り組み、BIM5カ年計画の最終24年度には受注の約3割を占める設計施工案件でBIM活用率100%の目標も達成した。
発足時に5人だったBIM設計課は現在13人体制となり、建築設計部全体の3割を占めるまでに拡充した。大野氏自身が構造設計を専門としているように、BIM設計課のメンバーはそれぞれ意匠、構造、設備などの専門設計スキルを持ちながらBIMの推進役として実プロジェクトに参加している。「最近は建築設計部のBIMスキルが向上し、われわれメンバーがいなくても設計担当が率先してBIMに取り組むプロジェクトが増えている」と強調する。
BIMの進展に合わせるようにCatenda Hubの導入に踏み切ったのは23年9月からだ。以前はArchcadのプラットフォームサービス『BIMcloud』を使ってきた。Catenda Hubは特定ソフトのフォーマットに依存せず、IFCデータ連携で誰もが手軽につながり合うことから、協力会社やメーカーなどのプロジェクト関係者が愛用する業務ツールをそのまま使うことができる。奥田氏は「関係者のリソースを最大限に引き出せる点に加え、統合データもストレスなく閲覧、更新できるパフォーマンスの良さも魅力」とつけ加える。
近年は設計・施工案件だけでなく、他社設計の施工案件にも積極的にBIMを導入している。生産設計部がBIMモデルを作成し、着工前までにプロジェクト関係者が集い、現場の不具合を未然に防ぎ、手戻りをなくす。「これまでも取り組んできたが、Catenda Hubを使うようになってチェックの密度が向上し、モデル調整の手間が大幅に効率化できている」という。
Catenda Hubプラットフォームには1プロジェクト当たり、協力会社やファブリケーターなどの担当者を含め30-40人がアクセスする。常に最新の情報に関係者がアクセスできるため、円滑な情報共有が実現する。同社にとってはアクセス人数でなく、プロジェクト単位で契約できる点もCatenda Hubの使いやすさになっている。
1プロジェクト当たり関係者30-40人がアクセス
同社のBIMデータ活用はどこに向かうか。大野氏は「導入案件の拡充によって蓄積されるデータの価値を最大限に生かしたい」と、データドリブンへの展開を見据えている。目線の先には設計や積算の自動化がある。「蓄積データの利活用でさらなる効率化を実現したい」と語る。
奥田氏も同調する。重要視するのはBIMの「I(インフォメーション)」の部分だ。「これからは建物ライフサイクルの視点から蓄積データを活用する流れを意識する」と力を込める。同社はCatenda Hubを基盤に建築の上流側から施工までBIMデータ活用を広げようとしている。
現在10プロジェクトにCatenda Hubを活用