建設産業専門団体連合会（岩田正吾会長）は、会員団体所属企業を対象に実施した現場の働き方に関する調査結果をまとめた。技能者を一人も採用できなかったと回答した企業は半数以上を占め、前年度調査から１割ほど悪化。担い手確保の厳しさが増している実態が明らかとなった。調査を担当した建専連委員会で委員長を務める蟹澤宏剛芝浦工大教授は、元請け側との人材獲得競争の激化が背景にあるとみている。　＝１面参照

　調査は２０２５年１１－１２月に建専連正会員３４団体の所属企業とその下請け企業を対象に実施し、７５１件の回答を集めた。
　技能者の採用について「一人も採用できなかった」と回答した企業は前年度調査から１３.１ポイント増えて５４.２％に達した。「予定どおり採用できた」は５.０ポイント減の１４.１％、「予定を下回ったが採用できた」は３.４ポイント減の２０.７％といずれも減少した。
　一人も採用できなかったと回答した企業を社員規模別に見ると、「３０－９９人」は３６.４％、「１００－２９９人」は２１.７％だったのに対し、「１－４人」は５６.４％、「５－９人」は６８.２％、「１０－２９人」は６１.２％で、小規模な会社ほど人材獲得に苦戦している様子が見て取れる。
　直近１年で採用した技能者の経歴は、中途の経験者が４７.４％、中途の未経験者が４０.５％だった。新卒は高卒が３１.２％と最も多く、短大卒・大卒が８.９％となった。
　求人方法は「知人の紹介や縁故採用」が５３.０％と最多で、社員規模が小さいほど割合が高い。そのほか、「ハローワーク」「学校への求人活動」「求人広告」などが続いた。
　蟹澤教授は専門工事会社の採用が厳しくなっている要因について、主要な採用ターゲットとなる工業高校生の減少に加え、ゼネコンやハウスメーカーによる工業高校生の積極的な採用を挙げる。
　その上で「元請け、下請けの立場を超えて建設産業全体で考えなければ、現場のものづくりは成り立たなくなる。専門工事会社が人材を採用できていない実態を重く受け止めてほしい」と警鐘を鳴らす。