日本総合研究所は、売上高１０００億円以上の東証プライム・スタンダード市場の建設請負を主要事業とする会社の株価（５月３１日時点）と決算情報を基に、ＲＯＥ（自己資本利益率）とＰＢＲ（株価純資産倍率）の分析結果をまとめた。同研究所の近藤大介シニアマネジャーによると、ＲＯＥとＰＢＲには中程度の正の相関が見られ、ＲＯＥが高い会社ほど、ＰＢＲが高い傾向にある。高砂熱学工業は資本コストや株価を意識した経営を実践しており、ＲＯＥ、ＰＢＲともに高位に位置している。
　建設業全体のＰＢＲは直近１年では、０.２ポイント改善している。中でも、三機工業（１.１ポイントから１.８ポイント）、住友電設（１.２ポイントから１.８ポイント）、関電工（１.１ポイントから１.７ポイント）、清水建設（０.７ポイントから１.３ポイント）、ピーエス・コンストラクション（０.９ポイントから１.４ポイント）の５社はＰＢＲが０.５ポイント以上改善している。
　三機工業と住友電設、関電工は業績好調、株主還元の強化、情報開示の充実、データセンター関連銘柄としての市場認知が要因にある。清水建設は株主還元の強化、政策保有株の売却前倒し、自己株式の取得・消却による資本効率の向上、情報開示の充実、ピーエス・コンストラクションは業績好調、株主還元水準の高さ、情報開示の充実が要因にある。
　建設業では資本コスト・株価を意識した経営の実現に向けて各社が取り組みを進めており、一定の成果が見られる。また、ＰＢＲの向上には、ＲＯＥの向上、株主還元の強化、資本コスト・株価を意識した経営の実現に向けた計画と実践、各種情報発信が有効であると考えられる。

　日本総合研究所シニアマネジャー　近藤　大介氏（こんどう・だいすけ）２００９年京大大学院工学研究科建築学専攻前期博士課程修了。建設・不動産、鉄道会社を中心に組織・業務改革、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）・アライアンス、事業戦略など幅広いテーマのコンサルティングを手掛ける。