ダイダンが、オートデスクとMOU(戦略的提携)を結び、BIMを活用したワークフロー改革に向け、かじを切った。収益の基盤事業に「空調・衛生工事」、変革する事業に「電気工事」を位置付ける同社にとって、空調・衛生・電気設備の連携強化は成長戦略における重点テーマの一つだ。山中康宏社長は「空調、衛生、電気設備を一つのBIMモデルで総合的に検討できるワークフローの構築が事業の付加価値を生む。オートデスクとのMOUは将来に向けた大きな一歩になる」と強調する。ダイダンはBIM導入の階段をどのように上ろうとしているか。目線の先を追った。
起点となったオートデスクとのＭＯＵ
「本当の意味のBIMに取り組みたい」。大井手太上席執行役員技術本部長は設計から施工、維持管理に至るまで一貫してBIMデータを利活用する流れを強く意識している。既に施工現場では、さまざまなICTツールを活用した品質向上や業務効率化が広がっている。「現場の便利ツールとBIMデータを密接に連携することがさらなる生産性向上を実現し、働き方改革につながる。建設ライフサイクルを通してBIMデータを有効に活用できる最適なツールを定着させたい」と焦点を絞り込む。
MOUでは、空調・衛生・電気の連携ワークフローを確立する上で、オートデスクのBIMソフト『Revit』と建設クラウドプラットプラットフォーム『Autodesk Construction Cloud(ACC)』を使い、CDE(共通データ基盤)環境を構築し、業務ワークフローの高度化を実現することで合意した。「当社は以前から別のBIMソフトを使っているが、Revitについても将来の発展性や業界の動向を踏まえながら活用していきたい」と明かす。
その背景には、ダイダンを含む設備工事会社9社が加盟する設備BIM研究連絡会でRevitを軸にBIM標準化を進めている状況がある。Revitをはじめとするオートデスク製品がAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)を公開しており、社内の基幹システムや現場の便利ツールと密接な連携を図りやすい、自由度の高い機能拡張性も大きな魅力だ。
MOUを機に、社内ではRevit活用を本格的にスタートすることを決めた。近年はデータセンターなど外資系の建設プロジェクトでRevit指定の案件も出てきた。各支店で年1、2件をRevitのトライアルプロジェクトに定め、他のBIMソフトとの比較検証も進めていく方針だ。現在のRevit導入率は「まだ高くはないが、2～3年後には一気に割合を引き上げていく」と先を見据えている。
今年1月末には技術本部の中にBIM・ICT推進部も発足した。山中社長は「最前線の現場が日々の業務をこなしながら新たなソフトを実践していくことは大変な作業になる。この部隊が下支え役となり、BIM活用の流れをしっかりと形づくる」と力を込める。同推進部の人員も4月をめどに倍増する計画だ。
2030年を見据えた長期ビジョンで総合設備工事から「空間価値創造」企業への進化を掲げる同社は25年3月期から3カ年の現行中期経営計画で「グループ総合力の強化」をテーマに置き、BIMを活用したワークフロー改革を成長戦略の一つとして位置付けている。「絶好のタイミングでオートデスクとMOUを結ぶことができた。計画2年目になる26年3月期は当社にとってBIM活用に向けた意識改革の年になるだろう」と焦点を絞り込む。
ＢＩＭとＩＣＴの連携で生産性向上を実現
