データの価値、社会に訴求/日建設計代表取締役社長 大松敦氏
大松氏
――BIM活用の現状をどのように捉えていますか
建築設計は“行きつ戻りつ”を繰り返しながら質を高めますが、BIMはある程度構想が固まった時点で設計情報と図面とを統合的にデジタル化するため、“行きつ戻りつ”が苦手であり、BIM化の推進には設計業務のプロセスを変えていく必要があるでしょう。導入コストも大きいため、設計事務所のBIMの取り組みに対し、社会にまだ価値を訴求できていない段階だと思います。現時点でBIM化した図面を求められるケースも多くありません。
ただ、BIM化のメリットはたくさんあります。例えば維持管理のBIMで建築、構造、設備データを可視化して修繕計画を立てれば毎年の修繕の履歴を正しく記録できます。「ミュージアムタワー京橋」では、クライアントから維持管理BIMの要請を受け、統合FMプラットフォームを構築しました。
その延長線上として、都市開発におけるパプリックスペースの検討では、広場や道路の利用を事前にシミュレーションしますが、デジタル化した図面とセンサーを組み合わせれば完成後の利用状況が実際にどうなのかも簡単に検証できます。さらにBIMのような精度の高いデジタルデータによって、建設コストの透明化や建設時CO2の算出など多様な可能性が広がると考えています。
――普及のポイントは
日本のBIMは海外のプロジェクトに比べて遅れを感じます。課題となるのが、海外と日本は建設産業の成り立ちが異なることです。例えば海外では設計業務の一環として設計事務所が施工図を作成し、透明性の高いデータと連動して数量やコストを算出します。CM(コンストラクション・マネジメント)も必ず入るため、仕事を仕切る上でBIMは不可欠なツールです。
一方、日本は伝統的にゼネコンの一括請負が主流で、施工に必要な図面をまとめる上で強い力を発揮します。設計事務所やサブコンも独自の業務プロセスを土台としているため、データを一気通貫で流す標準化が進みづらいのが実情です。
国土交通省は26年春から建築確認のBIM図面審査を始めます。申請のプロセスで図面の作り方が規定されるため、確認申請を起点にして標準化が進むことを期待したいと思います。
――日建設計の取り組みは
当社が手掛けた大阪大学医学部附属病院の“フルBIM”の取り組みでは、外科や内科など診療科ごとの細かい要求に対し、BIM化することでさまざまな計画上の仕様が統合的に整理され、クライアントや設計者、施工者の理解の醸成に役立ちました。
今年度から、設計部門とエンジニアリング部門の中から設計のデジタル化を推進している技術者を集約した設計技術部門を立ち上げました。建設プロセスのトラブルを防ぐ「守備」と新しい技術を取り入れて付加価値に変える「攻撃」の双方を強化します。
今後も設計事務所がデジタル技術を活用する需要は確実に増えるため、当社も現在策定中の中期経営計画において十分な投資予算を確保する予定です。ソフトウエアのアップデートや新規開発は欠かせません。その価値を社会に理解してもらう努力もますます重要になるでしょう。
最新技術を備えることが若手のモチベーションを高めると思いますが、逆にデジタル化されないところで感性を磨きたい職員もいるでしょう。最近は地方都市の課題解決に向けてスタートアップと協業し幅広い社会観を養い感性を磨く環境づくりにも力を入れています。デジタルと社会的感性の両方に対応できる魅力を社内外に発信したいと思います。