TOTO、大建工業、YKKAPの3社による展示会「TDYリモデルフェア」が26、27の両日、大阪市の大阪南港ATCホールで開かれ、約6900人の来場に沸いた。10月からの消費増税に加え、2025年大阪・関西万博の開催が決まるなど、低迷を続けていた関西でのリフォーム機運の高まりが来場者数に反映された格好。計画より25％増の入りとなった。3社はそれぞれの強みを連携させた空間のトータル提案で需要開拓に乗り出す。

　地震や豪雨による被害に見舞われた関西では他の地域に比べてリフォームの需要が鈍っていた。TOTOの押部隆利上席執行役員関西支社長は「昨年11月ごろから需要の盛り返しが見えてきた。これから消費増税の駆け込みも出てくる。しっかりと刈り取りしていきたい」と、2月の新商品を機にトータル提案をさらに推し進める方針だ。
　3社が連携したTDYリモデル戦略では、住まい手のライフスタイルを意識した空間のトータル提案を展開中。大建工業の東出雅彦執行役員西部住建営業本部長兼近畿支店長は「一歩進んだコト提案によってエンドユーザーが空間イメージを意識しやすくなった」と手応えを語り、職人不足などを補うため、特にマンションリフォームでは省施工などの製品展開に力を注ぐ考えだ。
　会場は予定を上回る来場者に沸いたが、YKKAPの宮原弘樹執行役員関西支社長はリフォーム需要とともに「昨年の自然災害で被災した方々への対応がことし夏ぐらいまでは続く」と強調する。商品展示では戸建てだけでなく、マンションリフォームへの対応も強く意識、「関西地区のマンション需要は確実に高まる」と見ており、マンション向け商品を足がかりにリフォーム提案をさらに強める。

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