建築BIM推進会議の発足から、BIM標準化の取り組みが加速している。標準化によるシームレスな情報運用が、建築生産システムにおける情報の一環利用を推し進め、製造業、メーカー、専門工事業など多種多様なプレーヤーを巻き込み、建設産業をスパイラルアップさせる原動力となる。その先にはデジタル技術を基盤にしたライフサイクルマネジメントの情報統合、さらには建物情報を利用した社会全体の情報基盤として社会課題の解決や新ビジネス、市場創出につながる未来を描くことができる。建築生産プロセスの変革、建築の価値を社会価値に置き換える手段としても注目される“BIM標準化”の最前線を紹介する。
安井建築設計事務所 代表取締役社長 佐野 吉彦氏／つながり促すパワフルなツールに
――BIMの導入状況は
安井建築設計事務所は2007年からBIMに取り組み、現在ほぼすべての案件に導入している。3次元データを駆使して建物を設計し、デザインソリューションや業務効率化の有効な武器になるとともに、竣工後の維持管理に設計データを役立てている。
当社のBIM-FMシステム「BuildCAN」(ビルキャン)は、IoTセンサーと連携し、BIMとリアルタイムデータを融合する管理システムとなる。日々のメンテナンスなどを共有することで、次のプロジェクトを呼び込む効果もあり、竣工後もクライアントと関係をつなぐ有効なツールとなっている。
国土交通省の建築BIM推進会議も維持管理にスポットライトを当てている。当社も運用・維持管理段階のBIM活用モデルプロジェクトに採択され、発注者がメリットを実感できるようコストや手間の削減を検証している。
――BIM標準化の動きは
日本建築士事務所協会連合会に「BIMと情報環境ワーキンググループ」ができて3年になる。大手事務所が先行する一方、小規模組織も取り組みが進んできた。社会インフラとして考えれば、誰もが使える状態であれば相乗効果が発揮されるから、より裾野を広げる必要があるだろう。
建築3会は、推進会議の建築BIM環境整備部会に所属し、BIM標準ワークフローの作成に携わる。2年目の取りまとめを終え、他部会や建築団体の意見を聞いているところだ。日本建設業連合会や不動産協会など、データ連携で直接関係する団体との意見交換も進めている。
既存の生産システム、法律の中で互いに仕事の領域を守り、プロフェッショナリズムを発揮する関係を築いてきたが、BIMという新たなワークフローを標準化するに当たり、主張が異なるところは当然ある。歴史的変革の取り組みが始まったと認識している。それぞれがこれを機に脱皮できるよう整理を進めたい。
――今後、BIMはどのように展開していきますか
BIMの3次元モデルはさまざまな異業種連携を可能にし、新たなビジネスの創出につながる。スマートシティー、感染症対策、地球温暖化対策など技術革新がなければ解けない問題に対し、BIMが基盤技術として貢献する場面が増える。
その意味で、大阪・関西万博のようなまとまった大きさのモデルシティにBIMを導入すれば、わかりやすいベンチマークになる。BIMを実際のまちづくりにフィードバックすることで、過疎地域の交通インフラや公共施設の配置など社会的課題にさまざまなソリューションを提供できる可能性がある。
――今後のBIMの普及で必要なことは
この数年でBIMを上手に使いこなす事業者の活躍が各地で目立ってきた。BIMで戦う体勢ができれば取り組みはどんどん広がるだろう。それを後押し、さまざまな連携のかたちが生まれることを期待したい。オンラインでつながる時代になり、オフィスが離れていても良い取り組みは参考にできる。BIMはつながりを促すパワフルなツールだ。規制の枠組みにとらわれない、個人レベルの柔軟なつながりが、データ連携の課題解決のポイントだと思う。
そのとき、教育機関の役割も重要になる。学生時代にBIMに習熟すれば卒業後に幅広い職域で活躍できる。BIMを本格的に教える大学は少しずつ出てきたが、教育の基盤はより充実する必要がある。そしてBIMがプロジェクトにおけるリーダーシップを支える標準装備であることも、忘れず追究すべきだろう。
