東急建設は、建設現場の脱炭素実現に向けて、可搬形発電装置を水素を使った燃料電池（ＦＣ）式とすることで、発電時のＣＯ2排出量がゼロとなることを実証した。この取り組みは、デンヨーが２０２１年４月に開始した「可搬形発電機の燃料電池化の実証」に同社が参画して実現した。
実証実験は、ことし１０月に「Ｒ２国道２４６号池尻地区共同溝補強工事」で、「燃料電池式可搬形発電装置が、現場でエンジン発電機と同様に使用できるか」の評価を目的に、発電能力（消費電力に対する出力電圧の安定性）、発電装置の取り扱い（運搬、設置、操作）、運転中の発電装置の評価（騒音、排熱、振動）、高圧水素ガスの取り扱い（運搬、火気離隔距離の確保）をポイントに実施した。
その結果、鉄筋切断機や送風機などの負荷機器使用時に、電源品質の安定性を確認し、負荷機器の使用に問題がないことが分かった。搬入・荷卸し時の空頭制限高が６ｍ未満と厳しい制約がある中、３ｔクレーン付き４ｔ車を使い、水素ボンベ単体をバラして持ち込むことで、円滑、安全に作業でき、現場内での操作も安全に問題なく行うことができた。音は静かで、排熱・振動の問題もなく稼働することを確認。さらに、高圧水素ガスの取り扱いも問題なく行うことができ、火気隔離距離の確保も十分な距離を置くことができた。
デンヨーは、「実際の建設現場で実証実験を行えたことは、非常に意義のあること」と評価している。
実証実験の結果を受け、東急建設は、水素社会の実現に貢献するため、建設現場への「燃料電池式可搬形発電装置」採用の実現化を目指す。同社は３つの提供価値として「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」を掲げ、昨年９月には、国内現場での軽油からＧＴＬ燃料への切り替え、１０月には、先送りモルタルの代替材を開発、初適用するなどの脱炭素施策も実施している。
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