「BIM/CIMの進展によって3次元CADとGIS(地理情報システム)の融合が一層進むだろう」と、ドーコンの雫石和利氏は先を見据える。設計と施工の段階では3次元CADが主役だが、維持管理段階ではGISとの連携が不可欠になる。デジタルツールの融合によって「最大限のデータ活用が実現する」と力を込める。
ドーコンCIM推進室の雫石和利共通技術担当マネージャー
計画から設計、施工、維持管理へとデータをつなぐBIM/CIMでは設計図面データの属性情報を使い、数量把握や工程管理などのシミュレーションを進める。現況の位置情報と構造物はひも付いていれば、竣工後には地理情報の上で構造物の厳密な管理が可能になる。「まさに維持管理の段階では活用ツールとしてGISが主流になってくる」と訴える。
◆無理せず、目の前のことから一歩ずつ
長岡技術大学で建設工学を専攻し、ドーコンに入社した雫石氏は希望していた交通計画部に配属され、自らシミュレーションプログラムを組むなど業務にまい進していた。転機となったのは建設CALS/EC整備基本構想が策定された1996年当時にさかのぼる。各部署から選抜された技術者で構成する専門組織が発足し、2000年にメンバーとして名を連ねた。CALS/ECの実証実験では受発注者の情報共有システムを自作し、北海道開発局の業務で活用されるなど、持ち前のITスキルを存分に発揮していた。
国土交通省がCIMの試行導入に踏み切ったのを機に、社内には13年にCIM推進室が組織された。現在は同室共通技術担当マネージャーとしてBIM/CIM普及に向けた中心的な役割を担うとともに、対外的には建設コンサルタンツ協会のCIM技術専門委員会委員長も務める。「BIM/CIM原則適用が23年度に前倒しされたが、無理に高みを目指すのではなく、目の前から一歩ずつ着実に前進するべき」と考えている。
北海道ドローン協会と連携した協会当別練習場での情報化施工検証
懸念しているのは、最初から一気通貫のデータ連携を進めていくことへの対応だ。「一貫したデータ連携が理想形だが、建設業界としてBIM/CIMへの対応力が整っているわけではない。いまは少し手戻りであっても段階ごとにモデルをつくり、着実に進んだ方が近道になるはずだ。設計時に盛り込んだ情報すべてが施工段階に使われるわけではない。維持管理段階も同じ。各プロセスを結ぶデータ連携の国際標準もまだ整っていない。前段階のモデルをベースに、まずは必要最低限のモデルづくりから始めた方が現実的」と訴える。
◆国交省のリクワイヤメントには、前向きな意図がある
21年度に国交省が示したBIM/CIMの要求事項(リクワイヤメント)も「身の丈に合ったBIM/CIMの活用に大きく方向転換した」と解釈している。「まずはできるところから始めようという国交省側の前向きな意図が感じられる。これまでの緻密なモデルをつくろうという流れは薄れ、目的に応じてモデルを活用していこうという位置付けになっている」
そのためにも重要になってくるのは「情報の位置付け方」と焦点を絞る。「属性情報ありきでモデルをつくれば、その後どのような使い方もできる。これは現実世界を捉え、そこに属性情報を与えて地図データをつくるGISの考え方に通じる」と説明する。北海道産学官研究フォーラムが全国に先駆け、産学官CIM・GIS研究会を発足したのは14年。発起人メンバーでもあった雫石氏は当初から「BIM/CIMとGISは根っこの部分でつながっており、そもそも境界線もない」と考えていた。近年はBIM/CIMとGISのソフトベンダーがより密接に連携する流れが鮮明になっており、ソフト業界でも「点と線がつながり、面としてデータを活用する枠組みが整ってきた」と付け加える。
室蘭市モデル
そして国交省が主導して全国の3次元都市モデルをオープンデータ化する『PLATEAU』(プラトー)も「BIM/CIM原則適用とつながり、将来のデジタル化を見据える上でインパクトのある動き」と強調する。建築のBIMデータと土木のBIM/CIMデータが都市モデルの中にアップされ、それを関係者がリアルタイムに共有できるようになれば、多様なデータ活用への道を切り開くことができる。「間違いなくプラトーはインフラDX(デジタルトランスフォーメーション)ともつながっていく」と考えている。