日本ERIは、大和ハウス工業、建築ピボットと連携し、省エネ適合性判定のBIM活用を進めている。申請と審査の効率化に向けて2019年から意見交換を重ねており、22年から省エネ計算プログラムのプロトタイプを活用したサンプルモデルの試審査を実施して、作図や整合確認の大幅な効率化を確認した。この知見をフィードバックし、建築ピボットが製品化して6月以降にリリース予定だ。
25年度以降に新築する建物には省エネ適判の義務化が予定されているため、“省エネ適判BIM”による効率化を目指す。そのファーストステップとして3者で協議した内容に基づき建築ピボットが作成した省エネ適判支援ツールを使用し、大和ハウス工業が設計したサンプルモデルを日本ERIが試審査した。
省エネ適判支援ツールイメージ
具体的には、Revitの意匠モデルから、外壁と開口部のみで構成する省エネ計算用の簡易モデルを自動生成し、また、設備モデルから設備情報を集約して申請に活用する。この省エネ適判支援ツールにより、図面や書類作成の効率化を進めた。
試審査では、特に外皮の性能審査で開口部の位置、大きさ、方位などをさまざまな図面が整合の取れたBIMから出力されているため確認作業が効率化した。その結果、計算書に記載された審査の内容に軸足を置くことができ、質的な向上につながったという。
住谷哲日本ERI省エネ支援センター長は「図面の整合確認に大きなメリットがあった。今後も自動化の拡大などツールの発展に協力し、建築分野のカーボンニュートラルに貢献したい」と語る。吉川明良大和ハウス工業建設DX推進部建築系設計グループ長は「今回モデル建物法で効果を確認できた。より詳細な標準入力法にも展開したい」と見据える。