【設備以外にも人材不足広がる／約半数が新卒採用増】
　日刊建設通信新聞社が建築設計事務所２１社に実施した人材採用調査によると、約半数の１０社が４月の新卒採用予定者を前年より増やした。大半の１８社が「予定枠を確保できた」と回答しており、全体では順調に採用活動が進んだ模様だ。分野別では設備に加えて、意匠・構造で人材不足を感じ、採用を強化する動きが出ている。
　採用予定者数は、２０２３年に最多だったＮＴＴファシリティーズが前年から５９人減とほぼ半減させた。電力業務を担う技術者採用を配属先のグループ会社で実施することにしたため。ただ、２１社の合計は４１８人で、２３年の４２７人と比べて９人減にとどまった。
　３４人増と採用者を大きく増やした日建設計を筆頭に、１０社が全体をけん引した。多くが予定枠を確保できたが、日建設計は「予定枠の確保に苦労した」と回答し、「全体のエントリー人数が減少しており、厳しい状況」とした山下設計など、５社が「予定枠の確保に苦労した」と回答した。
　中長期の新卒採用方針は、「現状維持」が１４社、「増やす予定」が６社だった。中途は「維持」が１３社、「増やす」が８社だった。「教育訓練体制の充実、適正な人事評価制度の導入、柔軟な働き方への対応など」（梓設計）と労働環境・福利厚生の改善を挙げた事務所のほか、「インスタグラムやホームページでの情報発信、会社説明会の実施」（久米設計）など情報発信や学生との接点を強化する動きも見られた。
　意匠・構造・設備・都市計画のうち、設備で人材不足を感じているとした事務所は１９社。昨年の１６社からさらに伸び、人材獲得競争が激化している。このほか、意匠が１４社、構造は１２社、都市計画は１０社と人材不足は設備以外にも広がっている。
　カーボンニュートラルへの対応などを背景に１８社が設備の採用を強化するとした。このほか、構造１１社、意匠１０社、都市計画９社と続き、「意匠はＰＰＰやプロポーザルなど業務提案の増加、構造は物流施設や工場などの大型化、設計期間の長期化」（あい設計）、「既存社員の高齢化、周辺企業と競合激化」（東畑建築事務所）などと採用強化の理由を挙げた。
　職場の魅力向上を目指して２３年度は９割を超える１９社が基本給の引き上げなどの賃上げを実施した。２４年度も６社が既に実施を決め、１１社が「検討している」とした。具体的な検討内容は「基本給５％のベースアップ」や「大卒初任給１万７０００円アップ」など。
　採用増の背景にクライアントのニーズの多様化や複雑化を挙げる事務所も複数あった。そこには、目の前の旺盛な建設需要に応えるだけではなく、幅広い人材を確保してより川上方向に仕事の幅を広げようという狙いがある。社員が増える中、教育制度の見直しやオフィスのリニューアルに取り組む事務所も多く、待遇と働く環境の両軸で人への投資が加速している。
（武内翔）