土木学会（小林潔司会長）は、米国土木学会（ASCE）とレジリエンスに関する具体的な共同研究に着手した。災害発生後の早期復旧・復興の仕組みやレジリエンス対応力の評価基準などについて検討を進め、2019年4月に東京で開かれる第8回アジア土木技術国際会議（CECAR8）で「中間まとめを提示したい」（小林会長）考えだ。
　小林会長は14日に東京都新宿区の学会本部で開かれた報道機関懇談会で、10月に米国のデンバー市で行われたASCE年次総会で実施したレジリエンスに関する議論などを説明。共同研究の枠組みについては「被災後にいかに早く回復するかが重要になる。リカバリーのための仕組みづくりや防災・減災への対応力を高めるためのリスクの特定などを検討していきたい」とした。年次総会ではASCEとの協力協定（3年ごと）も更新した。

　小林会長は、10月に英国のロンドン市で開かれた英国土木学会（ICE）創立200年記念国際会議にも出席し、気候変動に関するセッションの座長を務めた。ICEとの今後の連携については「日本の土木技術の価値を発信していくために、コラボレーションに力を入れていきたい」との方針を示した。
　会長就任後、半年間の活動状況については、「情報発信プロジェクト」として毎週月曜日に更新している「小林会長からのメッセージ」などを説明。メッセージについては「まだ双方向になっていない部分もあるが、引き続き情報発信に努めていきたい」と力を込めた。
　就任後に相次いで発生した自然災害に対しては、「防災・減災へのリスクマネジメントの重要性を改めて思い知らされた」とし、国土強靱化に向けたインフラ整備に当たっては、リダンダンシー（代替性）の観点も重要との認識を示した。

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