先端建設技術センター（佐藤直良理事長）は2日、東京・内幸町のイイノホールで「先端建設技術セミナー」を開いた。同センターの研究・開発成果を担当職員が報告したほか、淺間一東大人工物工学研究センター長、野坂周子国土交通省官房技術調査課環境安全・地理空間情報技術調整官が特別講演を行った。
　佐藤理事長は、昨年6月に閣議決定した「未来投資戦略2018」に触れた上で、「政府の方針に対応して、当センターでは、インフラにかかるAI（人工知能）活用などの検討を目的として昨年初めに『先端建設技術AI研究会』を設置し、構造物の点検・診断ロボットなどの開発・検証評価やICT技術などを活用したプロジェクト監理システムの構築、山岳トンネルの施工自動化などに取り組んでいる。併せて、先端建設技術を活用した海外へのインフラビジネス展開の支援も推進している」とあいさつした。

　セミナーでは、淺間センター長が「ロボット技術とその知能化－研究開発と社会実装－」と題し、リハビリ・介護、災害対応、原子力発電所の廃炉を始めとするサービス分野などで活用されているロボット技術と、その知能化技術に関する研究開発の動向とともに、その社会実装を進める上での課題や、それを解決するために行われてる取り組みを紹介した。
　また、野坂調整官は「ICT活用による建設生産性の向上」をテーマに、ICT施工の基準類整備やICT活用工事の実施状況などi－Constructionの貫徹に向けた取り組みや最近の動向を説明した。
　成果報告では、同センターの中原守研究部NETISグループ主任技師が「NETISプラス」、杉谷康弘研究部長が「インフラ点検分野におけるロボット・AIの活用」、高野昇企画部参事役が「建設発生土のトレーサビリティシステム」を報告した。

建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら