BIMの流通性を高める上で必要なことが、共通化であることはこれまで述べたとおりである。今回は共通化により異なる立場の情報利用者が、互いに情報利用可能となる状況について考えたい。
◆情報整理の効率化を目指す
日本のBIMはこれまで、情報を作成する言わば上流側の意思によって、情報を受け渡す環境が構築されてきたと言える。これを標準化する意義についてこれまで述べてきたが、利用する立場によって必要な情報整理は異なり、それによる分類集計も変わる。
例えば構造設計の立場では、自らが設計した建物がどの程度の数量によってでき上がるかを積算し、目標コストを満足していることを確かめる。最適設計を指向することは、安全・安心を提供することと同様に日々の設計案件で行われる。
このとき、設計者は柱や梁など、部位ごとにどの程度の鉄骨またはコンクリート、鉄筋が使われているか、部位別に歩掛りを算出している。こうすることで、単に建物全体ではなく、ある部位の数量歩掛りが増えている要因などを分析し、設計が妥当であるかを確認する。
施工という立場では、専門工事業者に発注するのに際し、前述の部位別や部屋単位といった部分別ではなく、担当する工種別に内訳書を作成し、契約を締結することが必要となる。
こうした分類はこれまで、標準的な書式が用意されているものの各社で異なり、そのため電子的に集計するためには分類大系（コード）の整備が各社必要であった。
◆国内BIM分類体系の整備が必要
BIMで部品の共通化が進み、情報流通性が高まると、さまざまな立場に応じて分類大系（コード）を整備する意味が乏しくなり、標準の分類体系にコードを割り当て、利便性を高めることが必要になる。
しかしながら国内では、内訳書に関する分類体系は存在するものの、BIMに適用可能な分類コードが存在しない。
分類体系と分類コード
海外に目を転じると、英国のUniclassや米国のOmniClassは、部位別、工種別と同様な分類体系をコード化しBIMに適用させている。これらの分類体系はBIM以前から整備されていたものを、BIMに適用可能なように改定したものであるが、既に海外では運用も進む。
分類体系は設計者や施工者だけでなく、オーナー主体の維持管理段階のBIM利用を考える上で重要であり、運用されていると言える。今後国内でも、建物ライフサイクル全般にわたる情報利用の効率化という視点でBIMを利用する場合、コード化は必須ではないだろうか。
体系化された国際基準と国内基準の相違
◆ガラパゴスは特異と認識すべき
既に海外では国際財務報告基準（IFRS）を見据え国際建設積算基準（ICMS）の策定が進む。これには強制力はないものの、面積を内法で算出するなど国内基準とは違った規定もある。現在のところICMSとUniclass、OmniClassは直接の関係性を持っているとは言えないが、どれも国際基準としてリードする立場にあり、ライフサイクルBIMを考えると相互依存する関係性が望まれる。
分類大系（コード）が存在しない国内でこれを整備することの課題の1つは、こうした国際的な動きに対しどう追従するかである。これまで国内では、さまざまな分類大系（コード）が整備されてきたと言えるが、それは企業独自であり、または分野横断的な思考を持たないものが主であった。
この背景はそもそもデータを連携する状況にほぼなかったからと言えるが、効率化の面で問題がある。今後国際的に活動の場を拡げようとする企業も多い中、地域固有な特殊要因を別として、分類体系やコードを国内独自または企業独自とする意味がどこまであるか。
あるべき姿は今後を見据えた分類体系であり、共通化可能なものはそれを図ることである。既に5年以上遅れていると言われる国内BIMが国際標準に近づくためには、既存の海外の分類体系を研究・拡張し、国内仕様にすることが必要ではないだろうか。 （大成建設／大越潤）
