東京地下鉄は25日、東京都江東区の総合研修訓練センターで「異常時総合想定訓練」を実施した。東京消防庁城東署などの協力のもと約230人が参加した。国際的なイベント期間中に不審物が爆発したことを想定し、負傷者が発生した場合の初動対応や救護、避難誘導、多言語による案内など消防や警察と連携して訓練した。

　訓練では、タブレット端末やメガホン型の翻訳機を使い英語、中国語、韓国語の多言語で避難誘導したほか、スマートフォンの写真共有アプリケーションで被害状況を把握した。乗客は、非常用はしごで線路上に乗客を降ろし、係員の後に続いて隣駅まで歩いた。車いすや白杖を持った乗客は、各駅に1台ある搬送トロを使用し安全な場所まで運ぶ。
　列車を停止する障害が発生した場合、進行してくる列車を停止するため列車の制動距離を考慮し、停止信号を現示する列車防護措置をすることや、救護などを円滑にする東京メトロ管内を12の地域に分類した地域防災ネットワークを構築し、同時多発的な事故、災害に対して駅係員や乗務員などの現業社員が横断的な応援体制を組む。
　訓練に対し、木暮敏明安全・技術部次長は「いつもであれば自然災害を想定した訓練だったが、東京オリンピック・パラリンピックの前年であるため、外国人が多い想定でさまざまなツールを活用した。異常時の対応も決められたルールで訓練が実施できた」と総評した。

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