建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
    ホーム > WEB刊 > 公式ブログ > 【地下水汚染・新たな浄化技術】大成建設が独自に発見「分解菌N23株」 複数の汚染物質が同時分解
公式ブログ

【地下水汚染・新たな浄化技術】大成建設が独自に発見「分解菌N23株」 複数の汚染物質が同時分解

最終更新 | 2020/01/10 14:46

Facebookでシェアする
文字サイズ

 大成建設は、同社が独自に発見した分解菌N23株を活用することで、世界で初めて、地下水環境基準に指定されている複数の汚染物質を同時に分解できることを確認した。現場での適用性評価や実証試験を通して、N23株を用いた揚水浄化技術のシステム化を図っていく方針。地下水汚染に対する、より効率的な浄化技術の確立につなげる。

さまざまな有機性化学物質を分解可能なN23株

 優れた浄化能力を持つN23株を活用した対策技術は、これまで単一菌株を用いた微生物浄化で実現できなかった、複数の有機性化学物質(汚染物質)を同時に分解できる点が特徴。規制の強化が進められているクロロエチレンやジオキサンなどを短期間(各物質約1リットル当たり1mmグラムを基準値以下まで1日以内)で分解することができるという。
 一般的に広範囲な地下水汚染が生じている場合、くみ上げた地下水を複数の強力な酸化剤を用いて浄化する「促進酸化法」が有効になるが、浄化に要するコストの高さやCO2排出などの環境負荷に対する課題もあることから、同社は安定的かつ効率的に浄化処理を行うことができる新たな浄化技術として、N23株を活用した微生物による浄化性能の検証を進めていた。
 実際にN23株を活用した浄化技術は、浄化設備のコンパクト化などにより、従来の促進酸化法との比較で浄化コストは最大50%、CO2排出量は最大84%の削減が可能。促進酸化法に代わる短期間・低コストの新たな技術としての活用を目指す。

建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら

  • #プロダクツ
  • #企業
  • #技術
公式ブログ 建設通信新聞購読お申し込み

関連記事

  • 【鉄筋結束機のパイオニア】結束の未来を、約束しよう――マックスの最新モデル『ツイ…

    最終更新 | 2018-07-26 15:53

  • 【NEDOと東北大】世界初!全方位に連続移動可能な円形断面型クローラーの開発に成…

    最終更新 | 2019-08-27 15:15

  • 【世界初認証】三菱地所レジデンス コンクリート型枠用合板のトレーサビリティーを強…

    最終更新 | 2021-05-25 14:11

  • 【記念シリーズ・横浜市公共建築】第44回 横浜国際総合競技場「日産スタジアム」/…

    最終更新 | 2022-11-02 12:57

  • 【現場作業を"軽労化"】大成建設ら 建設作業員用「スマートスーツ」の共働研究をス…

    最終更新 | 2021-04-28 15:30

記事フリーワード検索

紙面ビューワ

本日の紙面

2026/03/19
key
建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ

3/11 更新!

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • DIGITAL会員登録
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

公式SNS

アクセスランキング

  • 【空港島未利用地を開発】将来構想策定に着手/神戸市

    掲載日|2026/03/17
  • 【消防庁舎を移転新築】大阪・池田市/計画短期方針に盛り込む

    掲載日|2026/03/09
  • 【国内最大のウエーブプール】千葉・流山市で29年夏オープン、…

    掲載日|2025/08/22
  • 【ともに2万㎡、7月着工】江東区塩浜と千石にDC

    掲載日|2026/02/12
  • 管理業者管理方式の利益相反懸念でコンプラ調査/会員へ10月に…

    掲載日|2026/03/17
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.