世界各国でスマートシティーへの投資や開発が加速する中、「ものづくりに強みを持つ日本企業が世界的なプラットフォームをつくる可能性がある」と建築家の豊田啓介氏は語る。ただし「1社では無理。世界最高峰の技術水準を持った各分野の企業連合になるしかない。いまがそのぎりぎりのタイミング」と指摘しつつ、2025年の大阪・関西万博は「まさに千載一遇のチャンス」だと強調する。
大阪・関西万博会場イメージ
（提供：日本国際博覧会協会）
設計活動を基軸に、コンピューテーショナルデザインを積極的に取り入れた活動を他分野横断型で展開する豊田氏は、大阪・関西国際博覧会誘致会場計画アドバイザーとして携わる中で、「半年間、実証的な仮想都市をつくって可能な限り実験できる。普段は手を結ばない日本企業も協働して万博というテストケースに取り組もうという流れができれば、データやノウハウを共有し、次世代のための知見を蓄積していくことができる。こんな機会は世界中を探しても万博しかない」と実感したという。
フィジカル(物理)空間とデジタル空間をシームレスにつなぐ共通基盤として自ら提唱する「コモングラウンド」を実装・実証するための世界初の共同実験場「コモングラウンド・リビングラボ」も大阪市に20年12月セミオープンした。
豊田氏がディレクターを務め、大阪商工会議所と竹中工務店、中西金属工業、日立製作所、gluon、三菱総合研究所の6者で構成する運営委員会が会員制で運営する。プラットフォーマー、サービサー、メーカーなど多様な立場・業態から企業が集う場として、まずは自律型モビリティーとAR(拡張現実)/VR(仮想現実)を最初の実験領域に、データやノウハウを共有し、領域を融合させる研究開発を促進。建築物や都市の形状を始め、「空間に存在するありとあらゆるものを3Dデータで記述する共通基盤」の実証実験を通して、「ゲームエンジンに着目した汎用3Dインターフェース記述方式の開発」にも取り組んでいく。
ラボの設備・機能は段階的に拡充し、今春にグランドオープンの予定だ。コモングラウンドを活用した実験データの集積を通じて25年大阪・関西万博とその後の都市での実装につなげていく。
「トヨタやソニーなどのものづくり企業をプラットフォーマー企業の第1世代とすると、ヤフーやグーグルなど情報プラットフォーマーの第2世代、情報プラットフォーマーの知見を持ちながらモノを扱うアマゾンなどの第3世代、既に存在していたモノの情報や属性を編集するUberやAirbnbなどの第4世代と移り変わってきた。来たる第5世代のプラットフォーマーは、恐らく既存の都市を複合的に情報化する企業になる」と見通しつつ、「いま明らかに第2、第3、第4世代のいわゆるITジャイアントがそこへ行こうと大規模な投資をしているが、まだ第5世代は誕生していない。それはモノ要素が劇的に増えているからだ」とも。
「モノ」側の知識や知見をどう情報側につなげていけるか。モノを扱う技術やノウハウを持つ日本企業の強みを発揮させていく上でも「コモングラウンド」は共通基盤となる。
■土木学生に熱弁ふるう/Doboku Labオンライン講演
豊田氏は、土木を専攻する学生有志によるサークル「Doboku Lab(ドボク ラボ)」が企画したオンライン講演会で「建設業界のコンピュテーショナルデザインを知る。」と題して講演。共同主宰する建築事務所NOIZでの設計活動やgluonでのスマートシティー領域におけるコンサルティングやビジョン構築活動とともに、大阪・関西万博に向けた「コモングラウンド・リビングラボ」での企業連携と概念構築のディレクション、それと対をなす形で20年7月に就任した東大生産技術研究所客員教授としての「コモングラウンド」に関するリサーチと基礎技術開発、さらに建築をより広域に包含し拡張していく足掛かりとなる「建築情報学会」の立ち上げなど多岐にわたる活動を紹介した。この中で「情報と物質は二項対立するものではなく、デジタル技術が進むほどグラデーショナルで明確な線が引けない状況が生じてくる」「都市、社会の本質は情報次元までを含めた高次元領域にあり、そこに新しさの根源がある」などと都市や建築を巡る最新の動向などを説明。また、「これから求められる人材とは」という学生からの質問に、「複数の専門性を持ってそれを束ねられる人。それぞれの領域の専門性を磨くことと、その外側にも専門性と言えるような強度のある焦点をつくれる状況を自らつくろうとすること」と応じた。
Doboku Labのオンライン講演会