建設業労働災害防止協会(今井雅則会長)は、建設工事の安全衛生教育にかかるVR(仮想現実)の活用状況を調査した。“危険な体験を安全に体験できる”ことがVRの利点として認識されつつある一方で、費用対効果などの観点から導入が進んでいない現状が浮き彫りとなった。今後はその利点を生かしながら、より実践的な教育手法を体系的に構築する必要があるとしている。
調査は建設労務安全研究会の会員37社を対象とし、2020年9月8日から10月7日に実施。29社から回答を得た(回答率78.3%)。
VR教育実施の有無・回答29社
VR教育の実施割合は5割にとどまった。教育内容は「墜落・転落」が最も多く、「飛来・落下」「崩壊」「はさまれ・巻き込まれ」などの労働災害の上位事象が続く。
教育コンテンツ(災害の種類)・複数回答
実施場所は現場が大半を占め、対象者は元請企業の社員、協力会社の建設技能者が半々だった。研修会1回当たりの参加人数は「1～30人」が5割を超え、それ以上の大人数での開催頻度は少ない。
実際の効果としては、「災害の発生件数が減少し、実際に災害発生の場面を体験することが少なくなる中、元請社員、協力会社の作業員がVR教育を通じて実体験に近い形で怖さを体験することは、作業のいたるところに潜む危険有害要因に気付くきっかけとなり、危険回避につながる」「外国人でも(危険有害要因を)理解しているように思えた」などの声が聞かれた。
一方、「使用する者(人数)が限られ、手待ち時間がある」「コンテンツが限定的」「教育効果の持続性」「導入コストの負担感」が課題となっている。改善策では「体系的な教育プログラムの中にVR体験があり、導入からまとめまで一貫した教育を行うことや、異なったプログラム・コンテンツを体験することにより効果が得られる」のほか、大人数に対応したハードウェアの開発などを挙げる。
■VR教育浸透へプログラム着手
建災防では今回の調査を踏まえ、VR教育の浸透に向けた展望を示している。
具体的には、VR体験を核とした体系的かつ継続的な教育プログラムの確立が柱となる。VR教育の目的は、従来のようなテクニカルスキル(業務を遂行する上で欠かせない技術、知識)の習得による事故・危険の排除ではなく、レジリエンス力(危険などを予測・注意・対処・学習する能力)を育成し、危険に対する感受性、回避能力を高めることにある。
この考え方を念頭に置き、受講者の経験年数や職種、現場の状況などに応じて、VR体験と講義、討議などを組み合わせた教育手法の構築を目指す。
既にVR安全衛生教育プログラムの検討に着手している。実際の災害事例などを交えながら、教育内容を明確化する講話(5分間)と、大画面ディスプレーなどを利用して大人数で体験可能なVR体験(15分間)、そこから得られた気付きを参加者全員で共有し、日常業務のリスク回避に生かす話し合い(10分間)を計画している。
このほか、▽レジリエンス力強化のためのVR教材の充実=多種多様な場面を再現するコンテンツの充実、ノンテクニカルスキル(組織で問題解決する技術)教育のための教材開発、言語の障壁を越えた安全教育への展開、より高い現実感を得るためのVR安全教育体験施設の整備▽ICTのさらなる進化と安全教育VRの展望=複数人での仮想工事現場の共有による協調訓練への適用、クラウド上でのコンテンツ共有の促進、BIM/CIMによる3次元情報を活用した現場表現–も今後の課題に位置付ける。