BIMobject Japan(東京都新宿区)は、応用技術(大阪市)と連携し、BIM標準化を推進している。世界最大級のBIMコンテンツライブラリー「BIMobject Cloud」と、Revitユーザーの支援パッケージとして急速に普及している「BooT・one」が建材パーツを共有することで標準化したオブジェクトの流通を促し、ユーザーの利用環境を向上させる。東政宏社長にデータ標準化のポイントを聞いた。
東社長
■仕様そろえ、データの利用環境を改善
BIMobject Cloudは、2000社以上のメーカーが提供する58万点の製品データを集約した世界最大級のBIMプラットフォームで、200万人以上のユーザーが利用している。日本法人は2017年に設立した。
当初は、日本の建材メーカーが海外市場向けマーケティングツールとして活用する機会が大きかったが、BIM標準化に呼応するように国内向けに製品データを掲載する企業が増え、現在は60社に拡大している。東政宏社長は「建築モデルの最小単位が建材オブジェクトだけに、その標準化がBIM標準化に直結する」と背景を語る。
BIMobject Cloudの画面。3つのフィルタリング機能から、製品を選択しやすくしている
3月にはBIMobject Cloudの製品データとBooT・oneに連動する応用技術のBIMライブラリー「FamilyBrowser」が連携した。これにより、BooT・oneユーザーにBIMobject Cloudに掲載する製品データを提供する体制ができた。
また、BIMobject Cloudは、日本向けの製品モデルを、BooT・oneに最適化したBIMオブジェクトを制作したいメーカーニーズにも対応可能だ。BIMobject Japanがメーカーに製品掲載を提案する際は、BooT・one基準のモデリングも推奨するなど連携を強化していく。「FamilyBrowserはジェネリックオブジェクト、BIMobjectはメーカーオブジェクトを主体とし、ライブラリーを充実させる」との方針を示す。
FamilyBrowserの画面。「BIMobject」のロゴマークから特設ページにリンクする
BIMobject CloudとBooT・oneは独立したシステムだが、BIMobject Cloudに製品を掲載することで、世界200万人のBIMユーザーに発信できるだけでなく、BooT・one(FamilyBrowser)にも同時掲載されることになる。「弊社プラットフォームには多くの海外ブランドのBIMオブジェクトが掲載されているが、各社のデータに統一性がなくプロジェクトで使う際に再調整することが多い。日本ではデータ基準をそろえることでユーザーの利用環境を改善したい」と説明する。
■コロナ禍の海外展開に貢献
一方、人口減少により国内マーケットが縮小し、建材メーカーが海外市場に販路を求める中、新型コロナウイルス感染症の世界的流行が各社の営業活動に支障をきたしている。海外で開催する展示会への出展が難しくなり、企業がPRする場を失っているため、「少しでもリアル展示会に肩代わりできるサービスを提供していく」と力を込める。
BIMobject Cloudは24時間365日運営し、世界中からアクセスできるため、リアルにできないサービスを追究する。日本製品のダウンロードも増え、海外のプロジェクトで使われることもあり、「まずは海外の設計者に知ってもらうことが大切。ウェブの反応を見て、本格的な販売戦略を構築するのも有効。海外展開の敷居を下げたい」と見据える。
その1つに、京都府による伝統工芸品の発信がある。「日本の伝統的工芸品は海外が喜ぶコンテンツの1つ。BIMobjectのプラットフォームに、漆塗りのプレートや花瓶、茶の間のユニットなどをBIM化して公開している」という。200万人のユーザーに日本の魅力を発信し、実際のプロジェクトで導入されるケースも増えている。
親会社の野原ホールディングスは、新たに開発した医療施設用モジュラーユニットをPRする場として、BIMobject Cloudを活用した。メーカーの提供するパーツを組み合わせて病室をユニット化し、さまざまなモジュールを組み合わせて病院を建設する新しい仕組みであり、使い方を含めて世界に発信している。
今後、東社長は「設計者や施工者に直接使ってもらえるようBooT・oneと連携を強化し、良質なオブジェクトを増やしたい。今期は国内市場を軸に標準化やメーカーへのご提案を加速させ、新しい時代にあったサービスを提供したい」と意気込む。