BIMの進展に呼応するように、設計者とBIMソフトベンダーの関係性がより密接になっている。日建設計は2013年11月にグラフィソフトと戦略的パートナーシップを結び、設計活動の中でBIMソフト『Archicad』を効果的に使うための機能改善などを要望し、グラフィソフトはバージョンアップに合わせて改善点を新機能として実装してきた。日建設計の五十君興執行役員設計部門プリンシパルは「われわれは細かな部分にまで切磋し合う関係性を築いている」と語る。
五十君氏(左)と吉田氏
通常、設計者がソフトウェアの機能改善を行う場合、独自システムとして開発費用を自ら負担する必要がある。パートナーシップは改善要望という形で提示した日建設計としての知見が、Archicadの新機能として盛り込まれる枠組み。吉田哲3Dセンター室室長は「開発面や維持管理面のコストを抑えられるメリットとともに、日本のBIM進展に少しでも役立てばとの思いがあった」と明かす。
13年当時の改善要望は300項目を超えた。毎年30項目ほどがArchicadの新機能として実装され続け、現在は当時の要望をほぼ改善済みだが、業務を進める中で新たな改善点も日々出てくるため、現在の要望数は70項目に達する。社内のBIM進展に合わせ、設計の進め方は変化しつつあり、それに合わせて改善点も新たに出てくる。現在は構造設計や設備設計のデータ連携など各部門とのつながりを意識した要望も出始めている状況だ。
これまで実装されたのは、モデリングツールとの連携強化に加え、階段部のモデリング機能や建具表関連、面積・数量表ツールなど多岐にわたる。最新Archicad24では目地オブジェクトの扱いが機能強化されたほか、ことし2月には耐火等級グラフィカルラベルやプロパティ表現の上書き機能という2つのアドオンセットもVIPツールの新バージョンとしてリリースされた。
日建設計のBIM導入は現在、基本・実施設計合わせて7割を超える。基本設計ではほぼ100%がBIMに移行した。経営方針として、原則BIM化を前提に進めており、業務のスタートアップ時に設計担当は3Dセンター室と該当プロジェクトでのBIMの活用方針を打ち合わせしている。吉田室長は「実プロジェクトを通じて組織としてのBIM経験値を上げていく流れになっている」と強調する。
そもそもオープンBIMを志向する同社は、あえてBIMソフトを限定せず、ArchicadとRevitを効果的に使い分けている。プロジェクトの特性に応じて最適なツールを使うことを前提にBIM導入を推し進めることが、結果的に円滑な設計を実現している。中には両ソフトを使いこなせる設計者も少なくない。
明治アドエージェンシー本社ビルプロジェクト
例えば20年5月に竣工した明治アドエージェンシー本社ビルプロジェクトでは、Archicadを使い、BIMの効果を最大限に発揮させた作品の1つだ。敷地は日影規制が厳しく、逆日影シミュレーションを使って建築ボリュームを割り出した。五十君執行役員は「建築の最適解を導く出す上でBIMは有効であり、設計の根拠を示す手段として活用している」という。
国土交通省の20年度BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に採択された尾道市新本庁舎整備事業では、施工者の清水建設と共同でBIM導入の定量的評価を進めるとともに「維持管理段階での活用に向け、建設段階にどのような情報をモデルに組み入れるべきか」(吉田室長)も検証した。
尾道市新本庁舎整備事業
設計の業務領域も、急速に変化しつつある。近年は実施設計段階の業務が減少傾向にある中で、逆にコンセプトだけを求められる川上段階の依頼が増加している。五十君執行役員は「しかも企画の段階から突っ込んだ提案を求められるため、設計の密度はより前倒ししている。事業コストの算出を求められるケースもあり、コンセプトの段階から維持管理まで含めた検証が必要になる。BIMなしには成立しない時代になっている」と先を見据える。
BIMを基軸に設計組織のあり方、業務の進め方が移り変わり、それに順応するようにツールもまた“深化”を遂げようとしている。
