RX　Japan（旧名リード　エグジビション　ジャパン、東京都新宿区、田中岳志社長）は、日本最大の展示会主催会社としてさまざまな産業の成長をけん引するトレンドごとに見本市を立ち上げ、ビジネスマッチングの場を提供してきた。建設業界の生産性向上や働き方改革のかぎを握るDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速する中、同社初の“建設DX”専門展示会となる「第1回【関西】建設DX展」を開く。出展社数220社で関西最大規模の展示会を企画した土屋勝利事務局長と新堀純一次長に見どころを聞いた。


◆220社1100の製品・サービスが一堂に
　同社は建設業界向け展示会として「ジャパンビルド－建築の先端技術展－」を開いている。建材・住設、スマートハウス、不動産テック、施設リノベーション、スマートビルディングに続く新たなテーマとして建設ＤＸ展を開く。土屋事務局長は「i-Constructionが進展し、建設業界のDXの機運が高まっている。ジャパンビルドに参加するお客さまからもDXに特化した展示会開催の強い要望をいただいていた」と背景を語る。
　第1回【関西】建設DX展は9月29日（水）－10月1日（金）の3日間、インテックス大阪で開く。▽BIM・CAD・AI技術▽建設ロボット・ICT建機▽建設会社向けシステム▽AR（拡張現実）・VR（仮想現実）・MR（複合現実）－－の4テーマに分けて製品・サービスを紹介し、“建設業界のスマート化”に貢献する。
　同社展示会の最大の特徴は、出展社と来場者の「商談」を目的としていることだ。中でも出展社が成果を出すための仕組みづくりに全力を挙げる。土屋事務局長は「出展社が売り上げを出せる展示会にすることで参加企業が増え、より多くの製品やサービスが展示される。展示するソリューションが増えれば来場者も増加する。このウィン・ウィンの関係を回すことが建設DXの推進につながる」と力を込める。
　オンライン展示会も増えているが、リアル展示会の最大の魅力は新製品の実機やデモが直接見られることだ。新堀次長は「展示会は新しい発見やビジネスチャンスに出会う場。約1100の製品・サービスが一堂に集まるため、会場を回ることで必要な製品に出会える」と語る。

　重要なことは「建設業の担当者が自社の課題を真剣に打ち明け、出展社の専門家とともに検討すること」（土屋事務局長）にある。「掛け声だけで働き方改革を推進するのは難しい。実機を確認・評価し、実際に導入するという経済活動につなげることで初めて業界全体のDXが進展する」と考える。
　セミナーの内容は、村上周三東大名誉教授を委員長に、大手ゼネコン、設計事務所の幹部職員を委員とするアドバイザリー委員会が選定し、業界の共通テーマや専門性の高い60講演を用意している。国土交通省近畿地方整備局やスーパーゼネコンなどのDXの取り組み、異業種を代表してNTTドコモの5G（第5世代移動通信システム）活用、地域建設業のDXを先導する取り組みなど注目の講演をそろえる。新堀次長は「建設業は多くの業種が関わるため、いろいろなレイヤーの来場者が興味を持てるようにした。ビジネスや現場の改善に役立つ講演を多数そろえている」と手応えを得る。

　新型コロナウイルス感染症対策にも万全を期す。同社は昨年8月から大規模展示会を再開し「徹底した感染症対策で一度もクラスターを出さずに開催してきた。安全・安心に関するノウハウを蓄積している」と自信を見せる。スタッフが会場を見回り、マスク装着の指示に従わない場合は退場を求めるなど厳しい基準を設ける。出入り口には係員を置き、消毒しないと入場できないため、来場者や出展社は1日に何度も消毒する。「徹底した対策で感染症の発生を封じ込めたい」と決意を述べる。
　開催を目前に控え、土屋事務局長は「実際に会場に来ていただき、自らの目でDXができることを見てほしい。仕事に役立つ技術を見つけ、建設DXの波に乗っていただきたい」と期待する。新堀次長は「リアル展示会である本展では、新製品の実機やデモを数多く体験でき、建設業の業務効率化につながる製品が多数出展している。コロナ対策を徹底した上で開催するので、安心して来場いただき、建設業のスマート化が進む場にしてほしい」と呼び掛ける。

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