地域建設企業のICT施工技術の底上げに多大な功績を残した『やんちゃな土木ネットワーク(YDN)』が3月31日に解散した。YDN創始者で正治組(静岡県伊豆の国市)の大矢洋平土木部長は7年間に及ぶ活動を振り返り「これからは会社単位ではなく“個”の時代になる」と断言する。YDNを発展的に解散し、新たなステージとしてOJT(職場内訓練)を中心とした私塾『土木の学校』に注力することで業界の発展に貢献する考えを示す。同氏とともに活動をけん引してきたyasstyle(愛知県豊川市)の松尾泰晴代表の2人に話を聞いた。
◆私塾『土木の学校』に注力／建設業の発展に貢献
大矢部長は「技術の向上を目指し、競合エリアではない地域で同じようなポテンシャルを持った企業が集まればみんなのためになる。何より自分のためになると考えた」と設立の経緯を振り返る。
YDNの発足は2015年。国土交通省がi-Constructionを打ち出す約1年前だった。ICT施工の普及など建設業界全体でデジタル技術を駆使した現場の生産性革命が起きようとする夜明けのようなタイミングだった。こうした流れを敏感に感じながら、現場で最新の技術を駆使する同じ志を持つ仲間が集まった。設立当初は4社。その後、約20社まで増えるなど、組織の輪は全国各地に広がった。
大矢部長は、活動が軌道に乗った要因の1つにインターネットの普及を挙げる。建設業協会など地域単位の組織は多くあったが、地域の枠を飛び越えた交流につながったのは情報化社会だから実現したのだと語る。「僕が狙っていたのは中小企業。全国の中小企業の技術力を底上げすれば日本の建設業界が良くなる」との信念を持って活動を展開してきた。
松尾代表はYDNについて「1つのロールモデルをつくることができた」と振り返る。YDNの活動以前は一部の大手企業の最新技術のみが注目されていたが、「地域の建設企業が普通にやっている工事がすごいことであることを示せた」と自負する。i-Conの普及も組織の活動を後押しした。
両氏はi-Conが始まる前にICT技術を取り入れた次世代の工事を実現した。大矢部長は「自分たちでこんなことをしたら『楽だよね、早いよね、もうかるよね』という感覚で取り組んだ」と話す。
現場で得た成果はYDNで即座に共有した。さらに参加各社が所有する多種多様なツールの長所や短所などを情報交換するなどし、メンバーの技術的知見を高め合った。
そうしたYDNの活動も時代の変化とともにマッチしない部分が出てきた。大矢部長は「組織ではなく、個人単位で力を持てるようになった」と変化を口にする。会社単位で加入するYDNは役割を終えたと判断した。
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の普及や技術の加速的な進化が建設業界に新たな流れを巻き起こしているという。その中心にいるのが、次代の担い手となるデジタルネーティブたちだ。彼らを側面支援する新たな装置として両氏を中心に土木の学校を始めた。
松尾代表は「若手が活躍するステージをつくりたい。意欲がある若手を引っ張っていきたい」と意気込む。これまでに自身が築いた知見やネットワークを土木の学校を起点に有機的に結び付けていく。
両氏は、担当する工事で粗利50%超という驚異的な実績をたたき出す。しかし、現場を愛し、現場を知り尽くした2人は、目の前の利益の追求にとらわれていない。
業界の発展が第一とし、その実現に向けて大矢部長は「やる気があれば誰でもできるからどんどん挑戦してもらいたい。“おっさん”を踏み台にして超えていってほしい」という。松尾代表も「とにかく軽い気持ちで挑戦してほしい。さらにその取り組みを発信することで、それ以上のリターンが返ってくる。僕自身がそうだった」と語る。