大林組は、未来技研、菊池製作所、松浦電弘社と共同で、ドローンと自律四足歩行ロボット「Ｓｐｏｔ」を使った放射線計測技術を開発した。ドローンにより広大な面積を迅速に計測し、Ｓｐｏｔで詳細に異常箇所を特定できるほか、ドローンが飛行できないような建屋内の計測も可能。局所的に放射線量の高い箇所が発生していないかなどの検査を省人化でき、原子力関連施設の維持管理作業の効率化を図れる。
　大林組は福島県に整備された中間貯蔵施設の大熊３工区土壌貯蔵施設で、ドローンとＳｐｏｔを使った放射線計測技術の実証試験を実施。地表面に露出した除去土壌を想定した放射線源を設置し、その周辺をドローンとＳｐｏｔを停止させずに走行させた結果、小さな放射線量でも検出できることを確認した。また、ドローンにＧＰＳ（全地球測位システム）を搭載し、位置データと放射線計測データを組み合わせることで、検出結果をカラーマップとして可視化した。
　狭い範囲を対象とした詳細な検査では、１時間当たり約４５００㎡を計測できることを確認。通常の人による歩行調査（１人１時間当たり約１１００㎡）に比べ約４倍の生産性向上を実現できる。日常業務として広範囲の計測にドローンを使用する場合は１時間当たり約４万㎡の計測が可能で、さらなる生産性向上が見込める。
　開発技術は、除去土壌の中間貯蔵施設や減容・再生利用事業施設だけでなく、原子力発電所の廃止措置開始後の建屋周辺、内部のモニタリング、放射性廃棄物を地下に埋設した後の点検作業での活用を想定する。
　原子力施設や中間貯蔵施設では土壌などの放射線量の調査が必要だが、モニタリングポストによる定点観測や歩行調査などの手法が採用されており、広大な敷地に対して面的に計測を行う技術が確立されておらず、省人化も大きな課題となっていた。