橋梁やトンネルなどのインフラ構造物の老朽化対策が叫ばれる中で、維持管理や点検に関連した技術開発が活発化している。11月に千葉市の幕張メッセで開かれた見本市「橋梁・トンネル技術展」は、産業用ドローンメーカーや測量機器メーカーを始め、調査会社、ゼネコン、高速道路会社、繊維メーカーなど幅広い分野から82社が出展。企業数が昨年の5割増しとなった。予防保全や維持補修の多彩な技術が披露された。
　筑波大学の堤盛人教授らのグループの調査によれば、全国の地方公共団体が管理する橋梁のメンテナンス費用が今後50年で、27兆3000億円に上るという。膨れあがる費用負担を抑えるため、工期の短縮や省人化技術が求められている。
　展示会に出展したIKKショット（愛知県東海市）は、1mm程度の鉄のグリット（多角形粒子）をブラスト機のホースから吹き付け、はがれ始めた橋梁塗装やさびを落とす「循環式エコクリーンブラスト工法」を提案する。ガーネットやニッケル製のグリットは使用後に砕け、塗料の化学物質が付着した産業廃棄物となるが、鉄製のグリットは洗浄し再利用できる。橋梁補修での普及率は全体の1割程度だが、産業廃棄物を50分の1に削減できるメリットがある。「熱ではがす、薬品を塗ってヘラで取るなどの工法と比べても工程が少なく、コスト削減になる」と同社の本多昭彦営業部長は自信を示す。同社は鉄骨橋梁用のグリット「プロフィリアム」の拡販に力を入れる。
　橋梁点検などの建設機械も登場した。日本ビソー（東京都港区）は橋梁点検用の「ゴンドラ車」のレンタルサービスを開始した。点検車のブームを吊り元として、橋の上からデッキ部（かご）を吊り下げる仕様で、ゴンドラは最大50mまで昇降可能だ。いままで届かなかった高さの橋脚や、足場の組めない河川部の橋脚でも、橋の上からゴンドラデッキを降下させて近接目視で点検ができる。こうした試みは業界初で、同社はブース内に実車を運び込み、来訪者に使用感を見せていた。
　ドローンによる測量や3Dスキャナーによる3次元計測技術も注目を集める。計測機器の販売と計測を手掛けてきたクモノスコーポレーション（大阪府箕面市）は、コンクリートのひび割れ計測システム「クモノス」を展示した。トータルステーションでひび割れの座標位置を特定し、ひびの形を入力したのち、のぞき窓から見える目盛りを使ってひびの幅を計測する。ことしは新たに、撮影したコンクリート壁面の写真にひびを合成し、現場さながらに断裂の状態が分かる機能をリリースした。手描きスケッチの方法と比べ、大幅な精度の向上と時間の短縮を可能にし、現場への指示出しなどでも活用できる。同社は3次元データスキャナーやモバイルマッピングシステム、赤外線画像解析システムなど、構造物点検を効率化する測量技術の開発に注力する。
　ショーボンド建設は、コンクリート構造物はく落防止用に透明ウレタン樹脂系塗料を用いた「クリアガードワン工法」を出展した。従来の繊維シートとは違い、塗布後に構造物の補修個所を遠隔目視で点検できることが特徴だ。同社はこの「クリアガードワン工法」のほか、支承封止後に支承確認ができる「クリアプロテクト工法」や橋梁のはく落防止対策工事の施工後に、ひび割れ確認を容易にする「クリアクロス工法」など、補修後の「見える化」で現場の省力化に取り組む。
　インフラ点検用器具を紹介する企業もある。ネクスコ東日本エンジニアリング（東京都荒川区）は、コンクリートの内側にできた空洞を先端の金属製多面体を転がして音を聞くだけで見つけ出す「コロコロeye」を開発した。関越自動車道で検証し、販売も開始した。導入すればハンマーでの打音検査よりも点検時間が3－4割短縮できるという。
　老朽化対策の一環として、既設橋梁は5年に1度の点検が義務化された。建設業の担い手不足に伴い、熟練技術者を必要としない調査・施工法のニーズは高まっている。まだ新技術の参入余地も十分に残っていると言えるだろう。

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