在阪建築4団体（大阪府建築士会、大阪府建築士事務所協会、日本建築家協会近畿支部、日本建築協会）は8日、各団体長らが大阪市にある2025年日本国際博覧会協会の事務局を訪れ、梅村宏尚同協会整備局長らに4月に4団体で作成した共同提言書「ARCHI-4 KANSAI」の趣旨を説明した。岡本森廣大阪府建築士会会長は「関西、大阪を住みやすく生き生きしたまちにするために、建築に携わる者として少しでも力になりたい」と訴えた。

　4団体から参加したのは、岡本会長のほか、大阪府建築士事務所協会の戸田和孝会長、日本建築家協会近畿支部の井上久実支部長、日本建築協会の設楽貞樹会長、大阪府建築士会の徳岡浩二理事。
　日本国際博覧会協会からは梅村局長と波部俊介同局整備部整備計画課係長が出席した。
　提言書の作成に当たった徳岡理事は内容を説明し、「1970年の日本万国博覧会ではリーダー的な建築家が中心となって活躍した。われわれも職能を生かして下支えしたい」と話した。
　梅村局長は「『つなぐ』をキーワードに意欲的によくまとめあげられている」と、提言書の内容を評価。「万博は、将来のまちづくりに生かすべき先端技術の実証実験の場である。この提言書も参考にさせていただきながら、考えていきたい」と話した。
　波部係長は会場整備について「大手の設計事務所だけでなく、若い方にも参加していただけるような仕組みを考えていきたい」と述べた。
　井上支部長は「提言をつくるのがゴールではない。何かしらのかたちで博覧会協会と連携した取り組みにつなげていきたい」と要望した。
　「ARCHI-4 KANSAI」は、建築によって関西を活性化させるまちづくりの提言書。2025年の万国博覧会開催を視野に入れ、「人間・空間・時間をつなぐ」未来に向けた提案が盛り込まれている。

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