エバーブルーテクノロジーズ(東京都調布市、野間恒毅代表取締役CEO)は、無人自動除雪ドローン「除雪ロボ(プロトタイプ)」の商品化を見据えた商品仕様の策定などを目的としたPoC(概念実証)開発と、無人化した自動除雪の実証実験を行った=写真。結果を基に商品プロトタイプを作製し、2023年冬をめどに商品化する計画だ。
同社は、帆船型ドローンの製造販売やそれを利用したサービス、ソリューションの提供などの事業を展開し、水上ドローンの開発に取り組んでいる。水上ドローンを動かすコア技術の自動操船ユニット「eb-NAVIGATOR」と連携するスマートフォンアプリ「eb-CONNECT」はユニット構成されているため、期待や船体の形状に依存せず汎用(はんよう)性が高い。さまざまな用途に展開できることから、小型除雪機の自動化への要望に対応した。
実験では、雪上での機動性、センチ単位での位置精度と安定性、除雪性能、eb-CONNECTによる遠隔からのテレメトリー・ルート設定・自動運転ができるかどうか、マニュアル操作の切り替え、自動的な停止の可能性を確かめた。その結果、人力の場合と除雪ドローンを使った除雪方法は必ずしも一致せず、ドローンの最適な形状や運用方法を考慮した仕様を検討する必要があることが分かった。
豪雪地帯の大型の重機が入れない建物の壁際や出入り口周辺では、人力や小型機械で除雪を行っている。自動・遠隔操作による除雪ドローンを開発することで除雪作業の負担を軽減し、人口減少や高齢化が進む雪国の除雪作業人員不足の解消を目指す。