大林組と中電シーティーアイ（名古屋市、内藤雄順社長）は、無線加速度計とクラウドシステムを使って安価に地震発生後の建物安全性を判定できるシステム「ポケレポ」を開発した。11月から実建築物での実証実験を開始しており、無線通信の安定性や利用者向け情報の有効性、システムの操作性などを確認した上で、2019年度中の実用化を目指す。

　地震発生時は、建物利用者が建物内にとどまれるかを確認するため、内外装の脱落などの目視確認のほか、階層ごとのずれを示す層間変位角で構造の安全性を確認する必要がある。層間変位角は、一般的に加速度計とデータ処理用パソコンを使った観測システムで算出し、その結果を構造計算に基づき基準値と照らし合わせて安全性を判断する。ただ、加速度計とパソコンのデータ通信用配線工事が必要で、システム導入費が課題となっている。
　ポケレポは、建物に設置する加速度データを無線通信でクラウドに送信し、クラウド内で層間変位角を算出して安全段階ごとの基準値と比較して安全性判定支援情報を作成する。地震発生直後に建物管理者に情報を通知するとともに、クラウド上でも確認・利用できる。管理者が遠方にいても複数の建物情報を一括で把握でき、過去の記録も蓄積されるため、長期間にわたって構造安全性を定量的に確認できる。
　配線工事やパソコンの設置が不要のため、30階建て相当の超高層建築物で初期費用を約30％低減できるほか、通常、約2週間かかる作業も通信状態確認などの1－2日で完了する。
　実証実験は、東京都内の30階建て超高層建築物と名古屋市内の10階建て免震建築物で実施している。一定期間設置し、地震データの収集と精度を検証する。

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