建設コンサルタンツ協会（村田和夫会長）は26日、東京都港区の政策研究大学院大学で連続講演会「インフラ整備70年講演会－戦後の代表的な100プロジェクト」の第4回となる「環境への配慮とともに高架から地下へ－首都高中央環状線47㎞の整備の歴史」を開いた。約260人が参加した。
　この日は、首都高中央環状線の計画や施工に携わった首都高速道路公団（現首都高速道路）の鈴木剋之元理事と飯島啓秀元東京建設局長、石井信隆元執行役員東京建設局長、首都高速道路の大島健志代表取締役専務執行役員が講演した。
　鈴木氏は、首都高中央環状線の当初構想から実際の全線開通までの歴史と事業の課題を概説し、「中央環状線の事業は、構想から約50年、工事期間も40年近くあり、また事業内容も有料道路事業だけでなく河川事業、再開発事業と連動して進められてきた。行政機関、施工業者、地域住民など多くの方々といかに連携したかが伝われば」と語った。
　続いて飯島氏が「新技術・新工法の採用－大断面シールド工法の全面採用、シールド切開き工法の採用」、大島氏が「大橋ジャンクションの整備とまちづくり」、石井氏が「沿道環境への対応－環境アセスメントの実施、中央環状新宿線における地下構造の採用とSPM、NO2対策」について講演した。
　この中で飯島氏は「特に新宿線・品川線の建設で使用された切り開き工法は、当時は世界初のもので、この工法の採用によって、地上にほとんど影響を与えずに出入り口などを施工できた。今後も非開削化のかぎとなる」と、首都高速の工法のポイントを説明した。

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