全国土木建築国民健康保険組合（全国土建保）は、2018年11月に開催した「みんなで歩（ある）活」の社会貢献型で集まった総額27万6000円を、日本赤十字社を通じて西日本豪雨と北海道胆振東部地震の被災者への義援金として寄付した。9日、歩活の参加人数が多く好成績を残した熊谷組と西松建設とともに日赤に寄付目録を贈呈した。
左から大塚副社長、依田専務理事、河埜専務、日高常務
贈呈式で全国土建保の依田晶男専務理事は、「通常の参加チームより、社会貢献型の方が8000歩達成率も個人平均歩数も高かった」と効果を説明。日赤の大塚義治副社長は「一石何鳥にもなる。大変、面白い取り組みだ」と高く評価した。贈呈式後、全国土建保は、熊谷組と西松建設に感謝状を贈った。
熊谷組の日高功二常務管理本部長は「もともと個社で歩行促進の活動はしていたが、参加人数が少なかった。ケンコムの取り組みで参加者が増えた。参加しやすく社会貢献もできる。継続して取り組みたい」とした。西松建設の河埜祐一専務執行役員管理本部長・IR担当は「健康増進に向けて歩くことは良いこと。それで社会貢献ができる。継続して参加人数を増やし、もっと健康増進と社会貢献ができれば」と語った。