建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
    ホーム > WEB刊 > 公式ブログ > 【タイムトリップ】80年前から見比べられる! 国土地理院が23区の空中写真をウェブで公開
公式ブログ

【タイムトリップ】80年前から見比べられる! 国土地理院が23区の空中写真をウェブで公開

最終更新 | 2017/05/11 14:23

Facebookでシェアする
文字サイズ

東京駅周辺では、駅東側に現在は道路として利用されている外濠(矢印部分)が確認できる

 国土地理院は、ウェブ地図「地理院地図」上で、1936年ごろの東京23区について、空中写真の公開を始めた。戦前の23区が見渡せる空中写真の公開は今回が初めて。かつての外濠の状況などが確認でき、手軽に約80年前の東京へとタイムトリップすることができる。
 公開したのは、国土地理院が保有し、撮影時期が判明している空中写真の中では一番古い年代の空中写真。これまで「地理空間情報ライブラリー」のサイトに1枚単位で公開していた23区内(世田谷区の一部を除く)の519枚の空中写真を、現在の地図と位置がずれないようにつなぎ合わせた。
 現在の地図や各年代の空中写真などと重ねて見ることもできる。
 例えば東京駅の周辺を見てみると、駅の東側にはいまは道路として利用している外濠が確認できる。渋谷駅周辺では暗渠化された渋谷川を見ることができる。
 同院は「わが国のウェブ地図で、これだけの広さの戦前の空中写真をご覧いただけるのは初めてのことで、今後、昔の土地の調査、学校教育などの場面での利用が期待される」としている。
 一部については空中写真が白や黒で塗られて、状況がわからない部分もあるが、「戦前に撮影された元の空中写真に由来するもの」だという。
 地理院地図には、パソコンまたはスマートフォンからアクセスできる。
 「情報」から「トピック」タブの「空中写真・衛星画像」フォルダをクリックし、「1936年頃」を選択することで戦前の東京の地形が浮かび上がる。また、ほかの年代の空中写真を表示したり、写真の透過率を変更して現在の地図と重ね合わせて表示することもできる。

建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら

  • #行政
公式ブログ 建設通信新聞購読お申し込み

関連記事

  • 【より正確な登山道に】登山者のビッグデータ活用し地形図修正に着手 国土地理院が協…

    最終更新 | 2017-11-02 15:51

  • 【手描き地図の魅力】夏休みの自由研究にも! 国土地理院が企画展@地図と測量の科学…

    最終更新 | 2017-07-20 14:16

  • 【国土地理院】企画展「山を知る-山の魅力を地図で発見!-」7/25から@地図と測…

    最終更新 | 2018-07-11 14:56

  • 【ドローン測量の品質向上へ】貝塚市とDSERO レーザー測量の精度検定設備を新た…

    最終更新 | 2021-03-04 14:54

記事フリーワード検索

建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ
紙面ビューワ

本日の紙面

2026/03/17
key

3/11 更新!

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • DIGITAL会員登録
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

公式SNS

アクセスランキング

  • ゼネコン/高水準維持も早期化の負担大/2年で1000人増

    掲載日|2026/03/07
  • 【消防庁舎を移転新築】大阪・池田市/計画短期方針に盛り込む

    掲載日|2026/03/09
  • 【ともに2万㎡、7月着工】江東区塩浜と千石にDC

    掲載日|2026/02/12
  • 【国内最大のウエーブプール】千葉・流山市で29年夏オープン、…

    掲載日|2025/08/22
  • 【霞が関・虎ノ門地区開発】A地区15.1万平米、B地区は26…

    掲載日|2026/03/11
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.