建設通信新聞

書籍案内
お申し込み ログイン
ヘッドライン
新着ニュース
  • 新着ニュース
    • 行政
    • 企業
    • 団体
    • 人事・訃報
    • インタビュー
    • その他
    • 北海道・東北
    • 関東・甲信越
    • 中部・北陸
    • 関西
    • 中国・四国・九州
    • 全国・海外
  • WEB刊
  • 動画 NEWS
購読お申し込み 書籍案内
    ホーム > WEB刊 > 公式ブログ > 【新国立競技場】47都道府県から木材調達! エントランスゲートは震災被災県の木材を
公式ブログ

【新国立競技場】47都道府県から木材調達! エントランスゲートは震災被災県の木材を

最終更新 | 2018/01/23 15:13

Facebookでシェアする
文字サイズ

地上工事が進む新国立競技場(12月12日時点)
写真提供:日本スポーツ振興センター

 国産材の利用による“杜のスタジアム”--。日本スポーツ振興センター(JSC)が建設を進めている新国立競技場について、ナショナルスタジアムとしての顔をつくる軒の建築に、47都道府県から木材を調達して活用する。22日の会見で隈研吾氏が明らかにした。北側と南側、東側のエントランスゲートの軒には、震災被災県の木を利用する。
 新国立競技場を「国産木材の利用による世界に誇れるスタジアム」として世界に発信していくためには、「すべての日本人が心を1つにするナショナルスタジアムにする」(隈氏)との判断から、日本全国から木材を調達することを決めた。軒庇は、スタジアムの方位に応じて、北側から南側にかけて、北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州、沖縄地方の木材を使用する。
 エントランスゲートの軒には、北側と東側ゲートは東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島の各県の木材を、南側ゲートは熊本地震で被災した熊本県の木材を使う。
 材種はスギ(沖縄はリュウキュウマツ)とし、軒庇とエントランスゲートの軒に使う全木材は持続可能な管理が行われているとして認定を受けた森林認証材を使用。各都道府県での調達量は、1自治体当たり1.5-3m3。合計145m3となる。このうち、被災県については4県で40m3となる。
 住宅の間柱として全国に流通し、調達しやすい105×30mmの木材を使用する。現在、調達と並行して工場で材料加工や防腐処理を行っている。軒庇の工事は、3月末から始まる予定だ。

建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら

  • #建築
  • #東京五輪2020
公式ブログ 建設通信新聞購読お申し込み

関連記事

  • 【言葉や写真だけでは伝わらない】大成建設 新国立競技場の施工記録映像をHPで公開…

    最終更新 | 2020-08-18 13:26

  • 【新国立競技場】屋根鉄骨への木材取り付け始まる ハイブリッド構造で地震や強風にも…

    最終更新 | 2018-05-14 15:20

  • 【東京都建設系高校生コンペ2019】模型部門の「新国立競技場」が会長賞に輝く 東…

    最終更新 | 2019-12-09 15:22

  • 【日本スポーツ振興センター】NTC屋内東館が開所 パラリンピック選手の利便性向上…

    最終更新 | 2019-09-11 14:56

  • 【記者座談会】国立競技場が完成

    最終更新 | 2019-12-06 15:01

記事フリーワード検索

建設専門紙がつくる
工事データベース
建設工事の動きのロゴ
紙面ビューワ

本日の紙面

2026/03/16
key

3/11 更新!

  • 新聞の画像
    建設通信新聞
    月刊建設工事の動き
    見本請求
  • DIGITAL会員登録
    購読のお申し込み
  • 連載記事
  • 広告のご案内
  • リリースはこちら

公式SNS

アクセスランキング

  • ゼネコン/高水準維持も早期化の負担大/2年で1000人増

    掲載日|2026/03/07
  • 【消防庁舎を移転新築】大阪・池田市/計画短期方針に盛り込む

    掲載日|2026/03/09
  • 【ともに2万㎡、7月着工】江東区塩浜と千石にDC

    掲載日|2026/02/12
  • 【国内最大のウエーブプール】千葉・流山市で29年夏オープン、…

    掲載日|2025/08/22
  • 【霞が関・虎ノ門地区開発】A地区15.1万平米、B地区は26…

    掲載日|2026/03/11
  • 会社概要
  • サイトマップ
  • サイトポリシー
  • 特定商取引法表記
  • 個人情報保護
  • 行動計画
  • お問い合わせ
Copyright ©2012-2026
The Kensetsutsushin Shimbun Corporation.