東急建設は、リンクアンドモチベーション（東京都中央区）が開発・提供する組織改善システム「モチベーションクラウド」を11月から導入した。同システムに組み込まれた「従業員エンゲージメントサーベイ」機能でグループ各社や職場単位の組織状態を可視化し、それぞれの組織ごとに優先的に手を打つべき課題を明確にする。具体的な改善PDCA（計画・実行・評価・改善）を回すことで従業員の貢献意欲を引き出すことを目指す。

　同社は人材こそが最大の資産であるという認識のもと、「東急建設グループに集う従業員一人ひとりの能力や働きがいを向上させる」という方針を最上位に掲げた『2026年のありたい姿』を策定し、その実現に向けて取り組んでいる。その中で、「従業員一人ひとりが企業の掲げる戦略・目標を適切に理解し、自発的に自分の力を発揮する貢献意欲」を「従業員エンゲージメント」と定義し、エンゲージメントサーベイを『2026年のありたい姿』の実現のためのKPI（重要業績指標）としている。
　同システムでは、会社や上司・職場に対して求めるものを16ファクター64項目の調査で期待度と満足度をくみ取り、4象限で課題を可視化して組織に応じた優先的に手を打つべき問題を明確にする。また、診断結果をもとに従業員エンゲージメントを偏差値化し、指標に基づいて11段階でランク付けされるため、客観的に推移を把握してより効果的な改善につなげることができる。
　売上高1000億円超のゼネコンで同システムの導入は同社が初めて。リンクアンドモチベーションの小笹芳央会長は、「従業員エンゲージメントの工場は日本企業が成長するための必須条件になると当社は考えている。ゼネコンなどの建設業界において、先進的に従業員エンゲージメントの現状や未来に向けた戦略的施策を開示する東急建設の取り組みに賛同している」とコメントしている。

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